NTTがXRコンテンツで売上高1000億円へ、その差別化施策とは?

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「東京ゲームショウVR2021」で展示予定のVR広告(NTT提供)

NTTは仮想現実(VR)や拡張現実(AR)などの総称であるXRのコンテンツ分野において、2025年に自社グループで1000億円規模の売上高を目指す考えを示した。大容量通信をはじめとする技術開発を進め、高性能な端末が無くても高い没入感が得られる枠組みを追求して競争力を向上する。他社と協業し、オンラインイベントでの宣伝やマーケティングの実証にも取り組む。

NTTはXRコンテンツの市場規模を25年に5000億円程度と予測する。「(目標の)数字は精査しているところだが、グループとしては2―3割のシェアを取っていかないと、XR事業で存在感を発揮できない」(山下博教XR推進担当部長)。

差別化のため、高品質・大容量などを目指す次世代光通信基盤の構想「IOWN(アイオン)」関連技術を活用し、クラウド基盤上でレンダリング(データを基にした画像生成)を行う枠組みの整備に取り組む。

現在は高い没入感を得られるXRコンテンツを楽しむためには、ヘッドマウントディスプレーなどの高性能な端末を要する場合が多いと考えられている。「処理のクラウド化で、端末はもっと自由に軽くできる可能性がある」(同)。

またNTTは29日、電通と共同でVR空間における広告モデルの実証を始めると発表した。30日からオンラインで開催される「東京ゲームショウVR2021」で、複数の3次元(3D)広告体験を提供する。消費者の購買や行動変容を促すことが確認できれば、XRコンテンツの拡大に弾みが付くとみられる。

日刊工業新聞2021年9月30日

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NTT 仮想通貨 VR

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