東急電鉄は鉄道保守業務のデジタル変革（ＤＸ）化を推進する。道路維持管理システム「インフラドクター」を鉄道の維持管理に応用し、トンネル特別全般検査などに導入した。作業の効率化を進めることなどにより、検査費用を最大で約３割減少を目指す。

東急、首都高速道路、首都高技術（東京都港区）と共同で、「鉄道版インフラドクター」として開発に取り組んだ。レーザースキャナーによる３次元（３Ｄ）点群データと高解像度カメラの画像データを取得、解析する。

３Ｄ点群データや高解像度カメラ画像の解析により、トンネル各部位の浮きや剝離などの要注意箇所を効率的に抽出でき、打音調査などが必要な箇所の絞り込みが可能になる。これにより検査作業の効率化や、精度の向上につなげる。

東急電鉄によると、トンネルの特別全般検査などは主に終電後、技術者による目視や計測などで実施してきた。一方、多くの人手が必要で、検査精度のバラつきや検査費用の増加などが課題となっていたという。