日本製紙は脱炭素やプラスチック削減ニーズに対応し、木材パルプ由来のＣＮＦ（セルロースナノファイバー）強化樹脂を量産する。富士工場（静岡県富士市）の実証設備に量産可能な中型二軸混練機（押し出し機）を新設し、マスターバッチ（中間加工体）の生産能力を従来比５倍の年５０トン以上とした。製紙各社がＣＮＦ開発でサンプル供給を進める中、日本製紙は自動車や家電、建材メーカーとＣＮＦ強化樹脂の用途開発を加速。本採用に向け、量産技術の確立で先行する構えだ。

ＣＮＦは鋼鉄の５分の１の軽さで５倍以上の強度を持つバイオマス素材。ＣＮＦ強化樹脂はポリアミド（ＰＡ６）、ポリプロピレン（ＰＰ）などの樹脂にＣＮＦを均一に混練・分散し、高強度や加工しやすいのが特徴だ。

日本製紙は宇部興産とともに、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の助成事業「革新的ＣＮＦ製造プロセス技術開発」に採択され、中核となる中型二軸混練機などを設置した。

富士工場では２０１７年にＣＮＦ強化樹脂の実証生産設備を立ち上げた。パルプを疎水（親油）化し樹脂を混ぜ合わせつつ繊維を解きほぐし、ＣＮＦを中間加工体で３０―５０％配合。サンプル採用で実績を積み、今回量産設備を導入した。

併せてＣＮＦ強化樹脂の設計・開発・製造で、品質管理の国際規格「ＩＳＯ９００１」の認証も取得した。

ＣＮＦ強化樹脂は密度が低いため車両などを軽量化でき、樹脂にないマテリアルリサイクル性を持つ。自動車関連ではタイヤホイールフィン向けなどに試験提供している。

ＮＥＤＯはＣＮＦの市場規模目標を３０年に２兆円、５０年に６兆円としている。業界ではレンゴーがＣＮＦのパイロットプラントを完成し、試運転を始めた。大王製紙は２１年度中にＣＮＦ複合樹脂ペレットのパイロットプラントを稼働予定。