３年で１６５０億円、効率的投資

ＴＯＴＯは２０３０年を最終年度とする経営計画「ＴＯＴＯ　ＷＩＬＬ２０３０」で、売上高９０００億円以上（２１年３月期は５７７８億円）、営業利益率１０％以上（同６・９％）を目標に掲げている。健全な財務体質を維持するとともに、海外を中心に効率的な投資を進め、収益率を高めていく。

健康や清潔意識の高まりで、同社製品はコロナ禍以前から世界で需要が高まっていた。「財務の安定・健全は当然だが、需要地での投資を活発化する必要がある」（田口智之取締役常務執行役員財務・経理担当）として、今は投資に重点を置く。

２３年度までに主要市場の中国やベトナムの複数の工場で新・増設が続く。また米国やメキシコ工場の再編も計画する。今後３年間の投資計画１６５０億円のうち、５６０億円は海外工場向けだ。

２０年５月にはコロナ禍による景気減速懸念から４００億円を調達（うち３００億円は金融機関、１００億円はコマーシャル・ペーパー）。だが、中国の早期回復や日本市場が想定ほど落ち込まなかったことから２１年４月に完済。最小限の影響で回避した。

２１年３月期は自己資本比率５０％以上を維持。利益剰余金は前期から１４５億円増の２９７７億円に高めた。大和証券エクイティ調査部の寺岡秀明チーフアナリストは「財務に問題はないが設備投資が重く、販促費をかけるわりに収益が上がっていない。米国でようやくウォシュレットが軌道に乗り始めたが欧州は赤字で、中国も利益率が落ちており、ここは要改善点。ただ長期的には収益が見込める」と期待する。

田口取締役は投下資本利益率（ＲＯＩＣ）を重視する。数値目標は明らかにしていないが「キャッシュは成長投資に配分し、その上で適切に株主還元する」考え。有利子負債から預金を差し引いた「ネットＤ／Ｅレシオ」は０・１―０・２の維持に努め、配当性向も４０％以上を守る。

販管費率は３０％前後と高いが、購買が次の投資につながるとして、数値を落とすことはしない。