住宅設備各社の国内リフォーム事業が復調している。２０２１年４―６月期は、緊急事態宣言の影響を受けた２０年４―６月期だけでなく、コロナ禍前の１９年４―６月期よりも業績は好調だった。自粛生活で在宅時間が増え、リフォームで家を快適にしたいという消費者のニーズが各社の業績に追い風となっている。（大城麻木乃、大阪・池知恵）

「お金を使うなら旅行や外食ではなく、家をよくしたいという人が増えている」。ＬＩＸＩＬの瀬戸欣哉社長は、２１年４―６月期の決算説明会でこう述べた。同社の同期におけるリフォーム商材の国内売上高は７６０億円と、前年同期の６６３億円、１９年同期の７４１億円を上回る。日本の売上高に占めるリフォーム商材比率は４１％と、前年同期より５ポイント高まった。

これまでリフォームビジネスは、トイレを中心にした水周り製品が売れていたが、「窓や外壁など他の商品にも波及してきた」（瀬戸社長）。日本は新築を好む傾向にあるが、リフォームで長く住み続ける「欧米のリフォームの形にようやく近づいてきた」（同）と指摘。中長期のリフォーム需要の拡大に期待を寄せる。

ＴＯＴＯは２１年４―６月期の国内リフォーム事業の売上高が７０１億円と、前年同期比２５％増、１９年同期と比べても３％増えた。高付加価値品のウォシュレットの売上高が前年同期比４％増、１９年同期比７％増と伸びたことが寄与した。

タカラスタンダードは住宅設備関連事業の２１年４―６月期の売上高が４９７億円と、前年同期比１３％増、１９年同期と比べても約３％増加した。ホーロー製のシステムキッチンや浴槽、洗面化粧台の中高級価格帯が好調だった。ガラスと金属を素材とするホーロー製品は汚れに強く、アルコールの拭き取りで劣化しないことから「衛生意識の高まりが販売好調を後押しした」（梅田馨執行役員）と分析する。

一般的にリフォームの場合、今使っている製品よりも性能が良いものを求める消費者が多く、メーカーにとっては粗利益率の高い製品が売れ、利益面での業績への貢献も大きい。ＬＩＸＩＬが「さらにリフォーム比率を高めていく」（瀬戸社長）と話すように、各社とも下期にかけてリフォーム市場を一段と掘り起こすことになりそうだ。