大塚製薬工場（徳島県鳴門市、小笠原信一社長）と富士通は、国立がん研究センター、国立長寿医療研究センターと、患者の低栄養リスクを予測する人工知能（ＡＩ）サービスを構築するための探索的な共同研究を始める。国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）の電子カルテシステムに蓄積された、がん患者１万人分の診療データを匿名化する。その上でＡＩによる分析を実施し、患者の低栄養リスクを早期に予測するＡＩモデルの構築を目的とした探索的な共同研究を行う。期間は２０２２年３月末まで。

大塚製薬工場は、臨床検査値や治療情報などの診療データ分析により患者の低栄養を引き起こす因子を絞り込み、低栄養リスクを早期に予測するＡＩモデルの構築・検証を行う。富士通は、現在開発中の医療データを安全・安心に利活用するためのプラットフォーム（基盤）をはじめとする情報通信技術（ＩＣＴ）を用いた診療データの分析を支援する。

両社は、この研究で得たＡＩ予測モデルを全国の医療機関に普及させることで、将来は低栄養リスクの高い患者への早期栄養介入につなげ、治療効果の向上に役立てる。