トヨタ自動車と取引の多い非上場部品メーカーに、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）対応の動きが広がってきた。三五（名古屋市熱田区、恒川幸三社長）は、２０２２年度に生産関連の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を１３年度比４割減らす目標を策定した。ＦＴＳ（愛知県豊田市、落合宏行社長）も製品設計や生産でＣＯ２削減の工夫を凝らす。環境対応を進めつつ、受注の競争力向上にもつなげる。（名古屋・山岸渉）

【変化点を好機に】

三五の坂田浩己取締役執行役員は「変化点をチャンスとして取り組みたい」と意気込む。同社はマフラーを得意とする。カーボンニュートラルを巡る動きを踏まえ、２２年度までの新目標を設定した。新たな生産技術の開発と植樹活動に力を入れる。生産は工程の集約や削減、新工法の採用など。使用電力量を減らし生産関連のＣＯ２を１３年度比４割削減する。

植樹は「国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）が注目される前から本気でやっている」（坂田取締役）と強調する。６月で累計３０万本を達成した。２２年度には累計３２万２０００本を目指す。三五は環境長期ビジョンを１７年に設定。生産で３０年までにＣＯ２を１６年比４割削減する目標を掲げた。また、車の電動化が加速する中、モーターシャフトなど関連製品の開発を進めている。ゆくゆくは「一定の事業として確立させたい」（同）考えだ。

【目標は半減以上】

一方、燃料タンクなどを手がけるＦＴＳは、３０年度のＣＯ２排出量を１３年度比半減以上とする目標を設定した。開発設計や生産でのＣＯ２削減の取り組みを進める。

製品は材料の剛性を高いものに変え薄肉化したり、部品点数を削減して軽量化したりする。これらにより加工時間などを減らし、ＣＯ２削減につなげる。特に樹脂製や鉄製の燃料タンクといった、燃料系システムにフォーカスする。生産にヒートポンプなどによる熱の活用も検討する。

【まずは自力で】

落合社長は「まずはグリーン調達に頼らず、自力でＣＯ２を削減できるようにする。それは競争力向上につながる」と説明する。５月に全社組織を立ち上げ、全従業員がＣＯ２削減に取り組む土壌を整えた。

カーボンニュートラルを巡りトヨタ系部品メーカーは、上場企業が目標設定に動いている。例えばデンソーは、３５年にカーボンニュートラル達成を目指すと公表した。三五やＦＴＳのような非上場企業にも今後、ＣＯ２削減目標などを公表し、取り組みを積極化する動きが広がりそうだ。