東急不動産とＮＴＴ東日本、ＰＡＬ（大阪市西区）は１５日、ローカル第５世代通信（５Ｇ）と人工知能（ＡＩ）画像分析技術を使うことで、物流現場の人員配置を効率化できることを確認したと発表した。ＮＴＴ東の実験施設「ローカル５Ｇオープンラボ」（東京都調布市）で実際の物流現場を再現した実験を行った結果、作業者ごとの詳細な動線を把握できたという。２０２２年度に実際の物流倉庫に実装を目指す。

実験施設で物流倉庫を模した環境を構築し、物流現場で想定される作業を複数人で実施。その状況をローカル５Ｇを通じた高精細カメラで撮影し、その映像データをＡＩで分析した。ローカル５Ｇの高速大容量通信を活用したＡＩ分析により、人物の検知・特定と追跡が行え、作業者ごとの詳細な動線を把握できたという。動線の見える化で、物流倉庫における最適な現場レイアウトの設計や人員配置の適正化が可能となり、物流業務の効率化が期待できる。

今後はカメラを活用した自動検品や自動搬送機を使った実証実験も予定している。