富士キメラ総研（東京都中央区、田中一志社長）は、車載向けＥＣＵ（電子制御ユニット）の世界市場が、２０３０年に１９年比７５％増の１５兆５８１９億円に拡大するとの予測をまとめた。自動車生産台数の増加、車の電装化や電動化、自動運転技術の向上を背景に、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）といった電動車向けＥＣＵなどの需要が拡大すると予想する。ＥＣＵ構成部品の半導体は同２倍の６兆３０８６億円に拡大すると予測している。

ＥＣＵはエンジン、モーター、ブレーキ、センサーなどの機器を電子制御するコンピューターの役割を担う。用途別ではプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）も含む電動車の駆動システム向けＥＣＵの世界市場が、電動車需要増加を背景に３０年に１９年比４・１倍の２兆３８７７億円に拡大すると予測する。

センサーや駆動装置「アクチュエーター」向けのＥＣＵは同３・６倍の３兆５４３３億円と予測。運転支援や自動運転システムの高度化を背景にセンサー類が急増し、ポンプなど電動機器向けアクチュエーターの需要が拡大するとみる。

通信機器など情報システム向けのＥＣＵは同２・１倍の３兆４１１７億円に伸びると予測する。コネクテッドカー（つながる車）や自動運転技術の進展により、外部との通信手段として情報系機器の搭載増加などを見込む。

またＥＣＵを構成する部品では、駆動用電池の電圧検出などを担う電池監視ＩＣ（集積回路）の世界市場が、３０年に１９年比４・７倍の１１７０億円に拡大すると予測。電池需要の拡大が見込まれるほか、中国では電池監視の強化が義務付けられ、高性能品の需要が高まると見る。