グローバルブリッヂホールディングスは、乳児の体調不良の兆候をＩｏＴ（モノのインターネット）で捉えるシステムを開発した。おむつに付けたセンサーが午睡中の乳児の腹部の皮膚温度を断続的に計測。データの解析結果を、翌日以降の体調不良の可能性として保育士の端末に警告する仕組み。施設側と保護者の双方にとって早めの対処が可能になる利点がある。

同社は首都圏および関西圏で認可保育園を運営する。１４日発表し、同日から「発熱予測アラート」として提供を始める。今回のシステムは、乳幼児突然死症候群（ＳＩＤＳ）につながる恐れのある、うつぶせ寝防止の技術をベースにグループ会社が開発した。

０歳から２歳児の約３０００件のデータを基に検証したところ、実際に翌日には登園できなかったケースのおよそ７割で、体温データの推移から体調不良を示唆する結果が得られたという。

慢性的な人手不足に加え、新型コロナウイルスの感染防止対策など保育士の業務負荷は増大する一方にある。貞松成社長は「コロナ禍の今こそ、データを生かすこうしたツールを活用してほしい」としている。