リクルート系研究機関の就職みらい研究所がまとめた「２０２１年５月１日時点内定状況調査」によると、２２年卒の大学生（大学院生を除く）の就職内定率は前年同月比５・６ポイント増の５１・３％だった。同日時点の２０年卒の内定率（５１・４％）とほぼ同じで、コロナ禍以前の水準で推移している実態が明らかになった。増本全所長は「今年はコロナ禍においても就職・採用活動は活況に動いていると言える」と分析する。

文理別にみると、文系が同６ポイント増の４５・７％、理系が同４・５ポイント増の６３・９％。性別では男性が同３・３ポイント増の５１％、女性が同８ポイント増の５１・５％だった。

内定率の回復に伴い例年と違う動きがみられたのが就職内定辞退率。同８・５ポイント増の３６・２％で、前年の２７・７％、前々年の２５・８％を大きく上回った。増本所長は「２社以上の内定を取得している学生が多く、内定辞退しなければならない学生が増加したと考えられる」としている。

同調査は２２年卒業予定の大学生・大学院生でモニター登録した８７４７人を対象に、１―６日にかけてインターネット調査を実施した。