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美容サロン向けECサービスはコロナ禍の救世主になるか

美容サロン向けECサービスはコロナ禍の救世主になるか

各店舗の顧客がスマートフォンで注文できる(イメージ)

MTGは美容室やエステなど美容サロン向けのプラットフォーム(基盤)事業「Bhappy(ビ・ハッピー)」を5月20日に開始する。第1弾として、美容室など各店舗を通じて同社製品を販売する電子商取引(EC)サービスを展開する。店舗のサービス利用料は月額3000円(消費税込み)。2021年9月期中に利用店舗数3000軒、売上高5億円を目指す。家庭で使える美容機器ブランド「リファ」などの拡販につなげる狙いだ。

MTGはECを通じた売り上げのうち、一定の割合を利用店舗に還元する。リファやトレーニング機器「シックスパッド」など同社が販売する全製品のほか、EC限定商品の取り扱いを計画する。サロンの予約や美容情報の掲載など機能の拡充も進める。事業責任者の村本聖二サロンプラットフォーム部長は「コロナ禍で来店頻度が下がったサロンの売上高引き上げに貢献できる」とみている。

同事業の開始に伴い、シャンプーやトリートメントのOEM(相手先ブランド)生産も開始する。1製品当たり100個から受注する。6月1日から受け付ける。同社は「プロフェッショナル事業」として、サロンを通じた自社製品の販売を手がける。提携するサロン数は約3万軒。同事業の売上高は70億円(20年9月期)で、全体の約20%を占める。

日刊工業新聞2021年4月20日

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