キヤノンは２０２５年１２月期にメディカル事業の売上高を２０年１２月期比約１・５倍となる６０００億円超に引き上げる。今後５年で１００億円規模の設備投資に加え、最大３０億円のＩＴ投資を行う計画。Ｍ＆Ａ（合併・買収）や製販の体制強化も進め、主力のＣＴ（コンピューター断層撮影装置）、ＭＲＩ（磁気共鳴断層撮影装置）を拡販する。欧米をはじめとする世界市場でのシェア拡大と売り上げ増を狙う。

メディカル事業への投資を増やし、主力事業の一つに育成する。栃木県大田原市にある画像診断機器のマザー工場（写真）の生産設備を増強し、ＣＴ、ＭＲＩの性能向上や生産コスト低減を進める。人工知能（ＡＩ）開発も進め、画像解析システムなどの競争力強化を図る。

ＩＴ投資も世界規模で進める。分散していた経営システムを整理統合し、製造から販売まで一気通貫のシステムを構築する。営業情報を製造サイドで把握できるようにし、開発力を強化する。欧米の販売網も拡充する。

メディカル事業の売上高は約９割をキヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）が担う。ＣＴの売上高は国内市場首位でＸ線撮影装置でも高シェアを握る。

キヤノンは２５年１２月期までの中期経営計画の中で売上高４兆５０００億円以上を目指しており、メディカル事業では営業利益率１０％を目標に据える。同社は１８年に２０年１２月期にメディカル事業の売上高を６０００億円弱とする目標を設定したが、新型コロナウイルス感染拡大の影響などから達成できなかった。画像診断機器の市場では、大手欧米企業が高いシェアを握る。富士フイルムは、メディカルシステム事業の売上高を２０年代半ばまでに２０年３月期比の約２倍となる７０００億円とすることを目指しており、競争が激しくなっている。