【キヤノン会長】治療機器参入へ、3年以内に方向性出す

当面は画像診断の強化急ぐ

 キヤノンの御手洗冨士夫会長兼最高経営責任者(CEO)は治療機器分野への参入に向け調査を始めたことを明らかにした。具体的な領域を検討し、2―3年内に一定の方向性を出す考え。ただ子会社のキヤノンメディカルシステムズ(栃木県大田原市)が手がける画像診断領域の改善が先決とし、診断装置の品質やコスト競争力の強化を徹底。それが一段落した上で、治療分野への展開を本格化させる方針だ。

 御手洗会長は医療関連事業について「今一番やらなければならないのは、現有勢力の強化」と強調。キヤノンメディカルシステムズが展開するコンピューター断層撮影装置(CT)や超音波診断装置などの画像診断領域で「欧米企業との差があり、改良すべき点が多い」と指摘し、もう一段の成長が必要とみている。

 その上で、治療分野については「(すでに展開する)検査器具を何のために作るかといえば治療するため。次の流れとして治療に行く」と参入への意欲を示した。ただ「急激に企業を買収するわけではなく、調査を始めたばかり。治療といってもすべてをやれるわけではない」とし、社会環境の変化を踏まえた“目利き”を強化している段階と述べた。

日刊工業新聞2019年1月15日掲載

  

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