JNCは韓国パネルメーカーへの対応強化を目指し、有機EL材料事業を再構築する。同事業に特化した子会社SK　JNC　JAPAN（SJJ、千葉県市原市）を12月に設立する。JNCが保有する、製造機能を除く有機EL材料事業を子会社に移管し、同事業で用いる設備をリースする。

2021年1月には、韓国のSKマテリアルズ（SKM）との共同出資で、有機EL材料を販売する合弁会社SK　JNC（韓国・京畿道華城市）を設立する。出資比率はSKM51％、JNC49％。SK　JNCに、SJJの全株式とJNCが持つ有機EL材料事業に関する特許と商権を売却する。JNCとSKMの経営資源を融合し、同事業の強化を図る。