デジタルカメラ市場を取り巻く環境は２０２０年も厳しさを増す。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）が発表した２０年のデジタルカメラ総出荷見通しは前年比２３・３％減の１１６７万台と、１９年の同２１・７％減（約１５２１万台）からさらに縮小ペースが速くなる。アジア最大規模のカメラ展示会「ＣＰ＋（シーピープラス）２０２０」が中止になるなど、新型コロナウイルスの感染拡大による影響も表れ始めている。

レンズ交換式カメラの販売台数について、キヤノンは１９年実績で前年比１７％減。ニコンは中・高級価格帯に集中する戦略も影響して、１９年度は同約２７・１％減となる見通し。各社ともミラーレスカメラの拡充が途上にある中で、一眼レフの市場縮小の影響は大きい。

製品ミックスの改善と併せて、生産・販売体制の見直しと最適化が依然として大きな課題。ニコンは中期経営計画最終年度の２１年度までに映像事業の運営費を１８年度比で５００億円削減する構造改革計画を打ち出しているが「（市場縮小が）さらに加速すれば今の計画だけでは不十分な可能性もある」（岡昌志副社長兼最高財務責任者〈ＣＦＯ〉）。

ここまで健闘してきたミラーレスカメラも正念場を迎えている。１９年のミラーレス総出荷実績はＣＩＰＡ調べで前年比４・４％減。前年に近い規模は維持したものの、これまでの勢いを欠いている。

ミラーレスで高いシェアを持つソニーは、デジカメやテレビ、放送用機器の販売減少でエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（ＥＰ＆Ｓ）分野の２０年度売上高見通しを１９年１０月公表比４００億円減に下方修正した。オリンパスも映像事業の見通しを引き下げた。

パナソニックや富士フイルムも、１９年４―１２月期の業績を振り返る中でカメラの販売苦戦を口々にした。一眼レフ利用者の移行がまだ期待できる中・高級価格帯に対して、普及価格帯はスマートフォンの機能向上の追い上げがすさまじい。開発や生産、販売戦略をどのように進めるか各社の手腕が引き続き問われる。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、各社の新製品が集結するＣＰプラスの中止が決定。個人消費の落ち込みや生産・販売への影響も危惧されているが「まだ全容をつかみきれず、影響があることしか分からない」（キヤノンの戸倉剛常務執行役員）。カメラ市場の冬はまだ続きそうだ。