２０１９年の工作機械の市況は、祭りの後の静けさに包まれた１年だった。１８年は年間受注高が過去最高の２兆円に迫り、空前の活況と言われた。だが、１９年は６月に好不調の判断目安である月１０００億円を３２カ月ぶりに割り込み、８月には７６カ月ぶりに月９００億円を下回った。元凶の米中対立の余波は大きく、１９年の受注高は１兆２０００億円台に落ち着きそう。前年からは６０００億円程の落差がある。

「山から次の山へ、尾根伝いに歩いている」。日本工作機械工業会（日工会）の飯村幸生会長は１月に開いた新年行事で１９年の工作機械業界をそう言い表した。ただ、実際は山から次の山へと谷を歩くような１年だった。

日工会は年初に定めた年間受注高目標の１兆６０００億円を、９月に３５００億円ダウンの１兆２５００億円に見直した。米中摩擦、中国の設備過剰などの中、当初想定を超える厳しさがある。１７―１８年初めは全世界同時好況といった状況だったが、１９年はその対極の様相だ。米国の受注が弱含み、日本、ドイツの停滞が目立つ。

ただ、工作機械業界の静けさは受注面に限られる。短中長期視点の技術開発、市場開拓はギアが１段上がった感もある。すごそこに迫った第５世代通信（５Ｇ）時代を見据えた社内検証が急ピッチで進む。ファナックやＤＭＧ森精機はそれぞれ自社工場での実証テストに乗り出した。人工知能（ＡＩ）の実装も本格化し、ヤマザキマザックは加工条件を補正するＡＩ搭載の５軸加工機を発売した。

社会課題の労働力不足を背景に自動機器との融合も盛ん。オークマは産業用ロボットのパッケージ対応機種数を３倍以上に拡大した。一方、成長性を秘めたインドではツガミやＤＭＧ森精機が生産拠点の整備に動いた。工作機械の景況は数年周期で山と谷を繰り返す特性がある。好転は２０年夏前とされる。跳躍のために膝を抱え込んだ１年と言えるだろう。

11月は38％減

日本工作機械工業会（日工会）が１０日発表した１１月の工作機械受注実績（速報値）は、前年同月比３７・９％減の８１７億１００万円で１４カ月連続で減少した。合計、内需、外需がいずれも今年の最低額を記録。外需は同３２・０％減の５０３億１４００万円。リーマン・ショック後の２００９年１１月は３２０億円と差は大きいが、同年以来の５５０億円割れだ。マクロの経済指標が先行き改善を示す中、日工会は来年夏前の市況回復を見込む。

１１月に合計が９００億円を下回るのは１２年以来７年ぶり。同年の年間受注高は１兆２１２４億円にとどまった年だ。内需は同４５・５％減の３１３億８７００万円だった。減少は１２カ月連続で、１１月では同じく７年ぶりの低水準だ。外需の減少は１４カ月連続。１１月の６００億円割れも７年ぶりとなった。

１９年の年間工作機械受注高は１兆２０００億円強になりそうだ。１―１１月は前年同期比３２・２％減の１兆１３９８億１８００万円。１２月は１１月より水準が高くなる傾向があるが、仮に１１月実績を加えると約１兆２２００億円で、１２年並みの水準となる。日工会は２０年の受注見通しを２０年１月９日に公表する。