機械・工具商社主要９社の２０１９年４―９月期連結決算が１４日出そろい、米中貿易摩擦に伴う設備投資の先送りなどが響き６社で減収、営業減益となった。２０年３月期連結業績も７社で減収、８社で営業減益の見通しで回復時期が読みにくい状況が続く。各社は今後の対応が不可欠な省人化などの需要取り込みでテコ入れを急ぐ。

山善は工作機械など機械事業の部門別売上高が前年同期比２１・７％減。国内は同３・０％減だったが「中国向けの工作機械が停滞し影響が大きい」（長尾雄次社長）と海外が同４３・８％減。１０月に２０年３月期の売上高、営業、経常、当期利益で下方修正を強いられた。日伝も設備投資の延期などを受けて２０年３月期予想を下方修正。「２月頃からの悪い兆しが続く」（檜垣泰雄取締役）。

一方、工作機械以外の事業がけん引した企業もある。ユアサ商事は２０年の東京五輪・パラリンピックを中心とする建材需要を取り込み増収増益。フルサト工業もハイテンションボルトの売り上げ増などで増収増益だった。椿本興業は食品向けの搬送装置や包装機など戦略製品が寄与した。

２０年３月期見通しについて山善の長尾社長は「厳しいが国内の省人化ニーズは見込めるため、人材もシフトし積極的に動きたい」とする。事業承継を含む投資計画については「方針変更しない」。

　日伝も「良くなる時のための種まきを継続」（檜垣取締役）。営業利益微減見通しのフルサト工業は「諦める段階ではない」（古里龍平社長）とセキュリティー事業の拡大も見据える。機械・工具商社各社は需要回復の機会を探りながら、反攻に向けた体制を整える段階となる。