デンソーがソフト開発、24時間体制へ

人員も25年までに3割増

 デンソーは2025年までに全世界のソフトウエア開発人材を、現状比約3割増の1万2000人にする。自動車業界の新たな技術潮流「CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)」への対応力を強化し、開発を加速させる。世界各地の拠点を活用し、24時間体制で大規模ソフトウエア開発を行えるようにする。

 24日に開幕した「第46回東京モーターショー」の会見で、有馬浩二社長が明らかにした。現在は約9000人がCASEに関わるソフトウエア開発に携わる。今後、インドやベトナムをはじめとした世界中の拠点で人材を拡充する方針だ。

 電動化に関わる25年頃までの技術目標も公表した。例えば暖房で電力を多く使う冬期や、バッテリーを冷却しにくい夏場などを想定し、電気自動車(EV)の航続距離を25%、バッテリー寿命を20%延長し、充電時間を3分の1に短縮する。ECU(電子制御ユニット)などから発生する熱を効率的に制御、活用する「熱マネジメント」技術で実現を目指す。

 有馬社長はCASEで重要なキーデバイス領域で「17年度からの3年間で約5700億円を投資した」とアピール。「EVだけでなく電動車に全方位で取り組む」と力を込めた。

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日刊工業新聞2019年10月25日

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