産業能率大学がまとめた第５回「上場企業の課長に関する実態調査」によると、ほとんどの課長がプレイングマネージャーとして業務を遂行しており、約６０％が「マネジメント業務に支障を来している」と感じていることが分かった。また「十分な権限を与えられているとは思わない」という認識を持つ課長が約４０％に上った。

　「現在の仕事におけるプレーヤーとしての役割」を、０％から９１―１００％までの１０％刻みで尋ねたところ、「０％（なし）」回答はわずか１・５％。２０１７年１１月に実施した前回調査に比べ０・７ポイント増だが大勢は変わらず、加重平均すると業務のほぼ半分、４９・１％をプレーヤーとしての仕事が占める。そのプレイングマネージャーに「プレーヤーとして活動がどの程度、マネジメント業務に支障があるか」を問うと「とても支障がある」が１４・５％、「どちらかといえば支障がある」が４４・５％で、合計５９・０％となった。

　さらに今回初めて「課長として最も多く時間を割いている業務」を尋ねたところ、「部下とのコミュニケーション」が３６・０％でトップ。一方、「上司とのコミュニケーション」を挙げたのは６・６％で、約３０ポイントもの差があった。中間管理職として、課長が置かれる厳しい立場をうかがわせる結果となった。　

　調査は従業員１００人以上の上場企業に勤務し、部下を１人以上持つ課長を対象にインターネットで実施。７１４人（男性６９３人、女性２１人）から回答を得た。

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