経済産業省経済解析室で試算しているフード・ビジネス・インデックス（FBI）について、2018年の結果を紹介したが、今回は、FBIの構成３業態のうち、食料品工業の動きについてご紹介する。

　2018年の食料品工業は、前年比上昇と好調な動きが続いた。内訳系列ごとに見てみると、特に清涼飲料が伸びており、2018年の上昇寄与１位と、食料品工業のけん引役であったことが分かる。

　清涼飲料と言ってもさまざまな種類があるが、一体何が好調だったのだろう。食品産業動態調査（農林水産省）によると、2018年の生産量は、コーヒー飲料等と茶系飲料を合わせた「コーヒー・茶系飲料」では前年比上昇となった。

　品目別に見ると、コーヒー飲料等、麦茶飲料が引き続き前年比上昇しているが、一方で、緑茶飲料は７年ぶりに低下するなど、品目によって明暗が分かれた。

　また、コーヒー・茶系飲料の生産量を容器別にみてみると、PETボトルが缶・びん詰の約２.６倍にまで伸びている。最近の傾向として、ペットボトルコーヒーが人気であることや、ノンカフェインで幅広い年齢層で飲める麦茶飲料への需要が増えていることなどが、清涼飲料の上昇をもたらしたようだ。

酒類生産、一点上昇の理由とは

　2018年は、それまで低下傾向にあった酒類も上昇に転じた（図１）。この酒類の上昇には、食料品工業指数の基になっている鉱工業指数の基準改定の影響がある。

　鉱工業指数は、直近の産業構造の変化や製品の動向を指数に反映するため、５年ごとに基準改定を行っている。2018年に、2010年基準から2015年基準への改定を行い、酒類生産指数の品目別のウェイトの構成比も、以下のように変わった。

　2010年基準の酒類内の品目別ウェイト構成比（影響力）１位はビール（３９％）であり、これに発泡酒とその他の醸造酒を合わせると５７％となっていた。

　ただ、こうしたビール系飲料の生産は低下傾向が続いており、鉱工業指数は同一基準内ではウェイト固定のため、基準年から離れるほど、これらの低下の影響が実際よりも大きめに表れることになる。

　このため2015年基準では、酒類についても内訳品目の追加・見直しと品目別のウェイトの変更を行った結果、ビール系飲料のウェイト構成比は５７％から４６％に低下し、酒類全体に対する影響は小さくなっている。

　一方、2015年基準で新規追加されたスピリッツや、ウェイトの大きく変わっていないチューハイ・カクテル、ウイスキーは、近年生産量の上昇が続いている。これらの品目が2018年の酒類の上昇をけん引した。

　ビール系飲料以外への消費者の嗜好の多様化や低価格志向もあり、缶チューハイやカクテル、ハイボールなどが人気であることの影響もありそうだ。