【現地リポート】工作機械、中国で底打ち感は本当か

北京の展示会から見えてきたこと

 【北京=六笠友和】中国の工作機械市場に底打ち感が広がっている。DMG森精機が2019年の中国での生産計画を前年比で増やすほか、ヤマザキマザックは前年末に最大で半減した受注が持ち直してきた。ソディックも南部の広州市など華南地域の受注が上向いた。中国政府の「一帯一路」計画に加え、景気刺激の減税政策の効果も出ている。

 中国政府は昨年から減税政策を順次実施しており、ソディックの19年1―3月の受注実績は、賃加工業が多く、景気動向への反応が早いとされる華南地域で「良くなった」(高木圭介副社長)。中国の19年の販売計画は前年より低いものの、底割れすることなく計画達成に向け進捗(しんちょく)中という。アマダホールディングス(HD)は「3月の展示会での引き合いが昨年の1・5倍だった」(磯部任社長)と回復の気配がある。

 中国政府が4月1日付で、日本の消費税に相当する増値税を16%から13%に引き下げたこともあり、ヤマザキマザックは「顧客の設備投資の意欲が上向いた」(中西正純常務執行役員)と分析する。同社販売代理店からは底打ちの声もあがる。オークマも増値減税による景況感の改善を歓迎する。

 また一帯一路の関連では、インフラ関連の大型加工物向け工作機械の需要増が目立つ。DMG森精機の森雅彦社長は、中国事業について「当社は底から脱している」と断言する。同社は北京近郊の天津工場(天津市)で10月から、建設機械や鉄道車両などの部品加工に向く工作機械の生産を始める。同工場は年内に輸出を始める計画もあり、前年比5%増の年産350台を予定する。

 中国では「地場の自動車メーカーも車の静粛性に効く歯車研削盤を重視している」(岩崎啓一郎三菱重工工作機械社長)と、最終製品の品質・性能向上のため優れた工作機械のニーズが増えている。内陸部の開拓を含め、「中国の潜在需要は大きい」(花木義麿オークマ社長)。他業界では中国事業の縮小や撤退の動きもあるが、工作機械業界にとっては商機拡大の要素は多い。

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日刊工業新聞2019年4月19日

  

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