大学や公的研究機関でのキャリア形成の男女差は、同じ文系でも分野により違いがあることがわかった。日本学術会議総合ジェンダー分科会と、人文社会科学系学協会男女共同参画推進連絡会（ギース）は、人文・社会科学系研究者約３０００人を対象にした男女共同参画のアンケートを初めて実施した。その結果、特任教員など雇用が不安定な研究者（有期雇用者）の比率は、社会科学系では年齢が上がるにつれて男女差がなくなるのに対し、人文科学系では逆に男女差が生じていた。

　調査はお茶の水女子大学の永瀬伸子教授を代表者に、同大が研究事業費を提供した。調査は日本学術会議の文系１０分野の学会ルートなどで、２０１８年６―１１月に実施。分野の片寄りを抑えてサンプル数は２９７２人、女性が５３％。有期雇用の項目は学生を除き、男女の「統計的な差の有無」を分析した。

　経済学や社会学など社会科学系の有期雇用者の比率は２０―３０代では女５４％、男３７％と差があるが、４０代で女２２％、男１６％と統計的な有意差がなくなった。

　一方、文学や心理学など人文科学系の有期雇用は２０―３０代で女５７％、男５０％と差がない。しかし４０代は女３１％、男１７％と差が生じ、５０代も女１９％、男５％で差があった。全世代合計では史学、哲学、言語学、心理学で男女差があった。

　理由は不明だが「人文科学系は研究内容の裏づけや評価が難しく、男性が雇用の面で有利になる」との意見があるという。対して「データがものをいう社会科学系は、男女同等の評価が実現している」と解釈できる。

　研究者の男女共同参画の大規模調査は、自然科学系で定期的に行われ、結果は政府施策に生かされている。対して人文・社会科学系の学会横断の調査はこれまでなかった。