―重点分野の一つである車載向けの見通しは。
　「中国の自動車市場の伸びが減速している。米中貿易摩擦だけではなく、小型車減税制度が廃止されたことも影響している。それでも特に電気自動車（ＥＶ）などの新エネルギー車は成長している。車の電動化は、非常に大きな波が押し寄せている」

　―ＥＶ用駆動モーターの量産が５月から中国で始まります。
　「完成車や１次部品のメーカーから多くの引き合いがあり、大忙しだ。当社はモーターとギア、インバーター（電力変換装置）を一体にした『トラクションモーターシステム』もあり、顧客の要望に応じたモーターを提供できる。中国のほか、ポーランドやメキシコの３極で生産する」

　―従来の生産品目にとらわれない、適地生産体制の構築を進めていますね。
　「基本は顧客の近くで地産地消することだが、もう一つはトータルコストの観点。当社は世界中に生産拠点があり、（需要動向や世界情勢に）臨機応変に対応できるのが強みだ」

　―車の電動化、省エネ家電、協働ロボット、飛行ロボット（ドローン）を「四つの大波」としています。次の大波は。
　「第５世代通信（５Ｇ）だ。データセンター用にモーターの需要が高まる。さらにデータ量が格段に増えることを受け、放熱技術の需要も増加する。台湾の放熱部品大手、超衆科技（ＣＣＩ）を２０１８年１１月に買収したのも放熱技術を強化する一環だ。（精密小型モータ事業の）ポートフォリオ転換を進める。モーターと熱管理をセットにして、さらに事業を伸ばすことができる」

　　―創業者の永守重信会長から社長を引き継ぎ約半年です。
　「『ＣＯＯ（最高執行責任者）会議』を開いている。私を含めＣ（最高）の肩書が付く６人のうち（永守会長を除く）５人が週１回は集まり議論する。その上で、ＣＥＯ（最高経営責任者）の会長へは指示ではなく、決裁を求めている。当社の強みである意思決定のスピードは落とさないようにしている」

【記者の目】
　２０１９年は５Ｇの商用化が一部始まり、「５Ｇ元年」とも呼ばれる。日本電産は２０年以降本格化する“５Ｇの波”に備える。従来掲げる「四つの大波」に共通するのは、通信領域と近接していることだ。ＩｏＴ（モノのインターネット）などつながる技術が普及する中、制御に優れるモーターが活躍する幅は格段に広がる。
（文＝京都・日下宗大）