自動車は、人と機械の情報連結（マン・マシン・インタフェース）を追求することで走りやすさや快適性を高めてきた。自動運転という新たな技術の登場で何が変わるのか。トヨタ自動車は２０１８年、「『自動車をつくる会社』から、『モビリティカンパニー』にモデルチェンジする」と宣言。『つながるクルマ』をコンセプトに新たな挑戦を始めた。同社のコネクティッドカンパニー Executive Vice Presidentの山本圭司氏に、自動車メーカーが今の変化にどう立ち向かおうとしているのかを聞いた。

　ートヨタの情報通信というと、古い世代は携帯電話事業会社の「日本移動通信」（トヨタが主力株主で、現KDDIの前身のひとつ）を思い出します。
　「私は技術部出身で、まだショルダー型だった電話機を車に持ち込んで通話したいと真剣に思っていました。当時の経営トップは、車に通信機能が入ってくる兆しを感じて参入したんでしょうね。グループ会社のデンソーも、ジャイアント馬場を宣伝に起用したツーフィンガー（携帯電話端末）を商品化しました。今は車載通信機に変わっていて、これがクルマをつなげる心臓部になります。この技術が手の内にあるのは、トヨタグループがグローバルに展開していく中で一つのアドバンテージです。とはいっても、今のコネクティッド時代を予想するほどの先見の明があったわけではないですね」

　ー自動車電話とか移動体通信という言葉も、当たり前すぎて聞かない時代になりました。ただ今の若者にとってスマートフォンは必需品でも、自動車には魅力を感じないと言われます。どう思いますか。
　「難しいですね。人にもよるでしょうが、社会人になってから車のローンではなくＩＴ機器にお金を使う若者が増えたのは事実です。デジタルネイティブの世代は人とつながっていないと不安を感じます。だからＳＮＳを食事中もチェックしていたい。ＩＴプロダクトが日常生活の中で必要条件になっています」

　「ただ人々が生活の中で価値を見出すのは刺激です。そのひとつが移動で、これは本能だと思うんです。旅行が減っているわけではないですし、若い人は安い海外旅行でもへっちゃらです。ニーズはあるけれど、変わったのは移動そのものに対する認識です。若者の移動に対する認識をモビリティに反映しなければいけません。移動イコール車を買うのではなく、自由にどこにでも安価に行けるという価値観。それにジャスト・イン・タイムですね。若者の車離れではなく、こうした価値観が変わってきているという理解の方が正しいと思います」

　ー消費者がある程度の収入を得たら、良い車を買って、それがステータスになるという社会は変わるのでしょうか。
　「レクサスのような高級車だけが憧れではないかもしれません。スポーツカーかもしれないし、もっとセンセーショナルな体験をできる車が求められるかもしれません。トヨタがモータースポーツに取り組んでいるのは、若者にもっと車を認識してもらおうという掘り起こしの気持ちでもあります。『愛車』と呼ばれるように『愛』がつく工業製品が車です。それを提供するのがメーカーの役割です」

　ーその中で、自動運転車はどう位置づけられますか。どのように開発して、何をターゲットに売っていくのでしょう。
　「使う人によって価値はいく通りにも変わるでしょう。高齢の方の『健康ドライバー寿命』を伸ばすには、現在の自動ブレーキや『ぶつからない車』の技術では不十分です。デジタルネイティブの世代だと、車の運転をしながらインターネットができることに価値を感じるかもしれません。ドライバーのいない『ロボットタクシー』なら、タクシー会社や公共交通の人件費を抑制して経営基盤を安定できるでしょう。ニーズはいろいろなところにあります」

　ードライバーはどうなるでしょう。マイカーのニーズは変わりますか。
　「運転したいという意欲に駆られるかどうかが一番のポイントです。自分でハンドルを握って運転したくない人には自動運転だろうとそうでなかろうと、マイカーはいりません。誰かに無理矢理、手を引っ張られて行くのではなく、自分が行ってみたいという思いを駆り立てるような工業製品でないと車はダメかなと思います。自動運転というのは基本的に、疲れて眠いとか、インターネットをしたいとか、夜になって運転が怖いとか、ドライバーが望む時に自動運転モードにできるという位置づけだと思うんです」

　ードライブに興味はないけれど、自動運転なら便利だから購入する。ハンドルのない車にニーズはないでしょうか。
　「そういう面もあると思います。自動運転の車で新しい体験ができれば需要が生まれる。その新しい体験が何かというアイデアは、まだ明確ではないんです。例えば車が知能をもって情報収集ができて、ドライバーと会話ができたり、自動でいろんなところに連れてってくれたりする観光案内みたいな体験を提供できれば新しい価値ですよね。自動運転ならではの、新しくて驚かせるような体験を考えていかないと」

新しい価値観に挑む

　自動車メーカーも、若者を中心とした「移動の価値観の変化」に気づいているとトヨタ自動車の山本圭司氏は話す。『つながるクルマ』の技術は、自動運転にどう役立ち、どんな未来を夢見ているのか。

　ー技術的に、自動運転は実用段階にあるのですか。
　「自動運転の車を作るのは近い将来に出来ると思います。ただ縦横無尽に街の中を自動運転車が走るのは先の話ではないでしょうか。自動運転の車を作るのと自動運転の車を前提としたクルマ社会を作るのは性格が違います。行政と一緒に法令整備やインフラ整備も含めて考えないといけません」
　「ただ自動運転を必要としている環境もあります。限定された用途で自動運転をやるなら、ビジネスの出口として近いんじゃないかな。一般公道ではなくて専用道路とかです。そこに自動運転の車を納めて、技術を高めていく流れだと思います。必要な技術はすでに出そろっていますが、その完成度が市場に適合しているかどうかは、まだ疑問です」

　ー実験されてないということですか？
　「すべての天候の中で自動運転ができるかどうか。それと難しいのは倫理的な話で、例えば自動運転の車にわざとぶつかろうとしてきた人を回避できるか。実証しないと判断できません。いろいろなシーンが考えられます」

　ー公道を走れるようになる時代が来たとして、安全性は高まるのでしょうか。
　「高まるでしょう。自動運転の車が走るということは、個々の車の情報が増えるということです。そうした情報を第三者と共有することで、エリア全体で何が起こっているかを把握できるようになります。これは出会い頭の事故などをなくすことにつながります。自動運転車が増えるほど車社会は安全になります」

　「逆に１台しか自動運転の車がないと危険です。だから導入初期が一番難しいですね。運転免許を取る時には『交通の流れに従って臨機応変に運転するように』と教わります。危険を回避するため、やむなくスピード上げる時もありますよね。自動運転が瞬時に周辺環境を理解して、そうした判断ができるかどうか」

　ー技術力が問われるわけですね。
　「人工知能が発達するにつれて、ドライバーが感覚的に『この道は運転しにくい』とか『見通し悪くて危ないなぁ』と感じるようなことは自動運転の車でも理解できるようになると思います。ただ車の周辺環境は明るさや交通量によって違うし、フラフラ運転する自転車がいるかもしれない。今の情報処理能力だけだとしんどいと思いますね」

　「次世代モバイル通信の『５Ｇ』など、ＩＴはどんどん進んでいます。クラウドの中に現実と同じものが再現されて、サイバー（仮想）空間とフィジカル（現実）空間の間の情報が共有される『フィジカル・サイバー・ソサエティー』が実現すれば環境分析はさらに高まる。時間はかかっても可能になるでしょう」

　ーＭａａＳ（Mobility as a Service）という概念が台頭しています。自由な移動をサービスするという考え方は、自動車メーカーから見てどうですか。
　「初めて耳にしたのは２００８年。ＮＴＴの方とディスカッションした時でした。通信会社にとって『インターネット・アズ・ア・サービス』というのは当たり前なんですね。通信の手段ではなくて、サービスを創造するためにある。モビリティも単なる移動手段ではなく、いずれはサービスを創造するための土台になると感じました」

　「自動運転にせよ、ライドシェアにせよ、ひとつだけでは狭い世界です。いくつものサービスが重なり合って、鉄道やバスとシームレスに結ぶとモビリティに柔軟に対応できるようになります。その起爆剤がＭａａＳだと理解しています」

　ー自動車メーカーだけではできないことがたくさんあるわけですね。
　「トヨタが『モビリティカンパニー』を宣言したのは、移動に関するあらゆることに関わっていきたいというメッセージです。多様なサービスに利用可能な次世代電気自動車『ｅパレット』を開発するのも、ソフトバンクさんと提携して新会社『モネ テクノロジーズ』を設立したのも、新しいサービスの創造につなげるためです。多くの自動車メーカーから異なった自動運転技術が出てきても、そうした技術を乗せたり、つなげたりできる環境を整えたいのです」

　「コネクティッドの技術で移動の付加価値を上げることが、社会の発展や、人間のクオリティ・オブ・ライフ（ＱＯＬ）の向上につながると思います。トヨタがパラリンピックを応援しているのは『全ての人に移動の自由を』という思いがあるからです」

　ー『移動の自由』は、未来社会をどう変えますか。
　「歴史を振り返ると、ガソリン自動車を実用化したのがドイツのベンツ。大量生産によって大衆車にしたのは米国のフォード。その当時の米国は、馬車の街道を自動車を前提とした高速道路にしました。するとヒトやモノの移動距離と速度が上がり、飛躍的に産業をレベルアップさせる結果になりました。モータリゼーションのモデルケースです」

　「今まさに起ころうとしている『つながる時代』は、新たなモビリティ社会ができつつあるのだと思います。まだ誰もモデルで検証していませんが、未来から現代を振り返ると、インターネット社会と車社会との融合がきっかけになったといえるようになるでしょう。未来にはスマートシティがたくさんできて、人々の生活のあり方も変わりますし、移動の自由度も格段に上がる。最終的にはクオリティ・オブ・ライフ（ＱＯＬ）が上がる連鎖が起これば良い。その一助になりたいと思っています」
＜プロフィール＞
やまもと・けいじ　1961年生まれ。1983年島根大学理学部卒。1987年トヨタ自動車入社。2007年同社第１電子技術部長、2008年トヨタＩＴ開発センター代表取締役社長、2011年トヨタ自動車電子技術領域主査、2012年同社第１電子開発部部長、2016年同社常務理事・コネクティッドカンパニー統括、2017年常務役員・コネクティッドカンパニー Executive Vice President。