マツダにとって２０１９年は経営上重要な意味を持つ年になりそうだ。まずは「スカイアクティブ・テクノロジー」の次の世代に当たる技術を搭載した車（＝新世代商品）を、年初から米国を皮切りに市場投入する。新世代商品第２弾のスポーツ多目的車（ＳＵＶ）も、年内に立て続けに発売する予定だ。

　４月からの新年度には新しい中期経営計画も始まる。１９年３月期の世界販売台数見通しが１６１万７０００台のところ、２２年３月期に１８０万台、２４年３月期に２００万台まで伸ばす「今後の取り組み方向性」を公表済みで、新中計はこれに沿ったものになる。２１年にはトヨタ自動車と共同出資の米国新工場が稼働する。

　車業界が「１００年に１度の大変革」にあるとされる中、２０年には創立１００周年を迎える。丸本明社長は次の１００年へマツダをどう導くのか。１８年５月の社長就任会見で掲げた「挑戦」をテーマに聞いた。

“開発のストーリー”訴求

　―１９年を「新世代商品元年」と位置付けました。どういう思いがあるのですか。
　「新世代商品のトップバッター、次期『マツダ３』は、デザインと次期スカイアクティブ技術で、狙い通りの商品に仕上がった。いい機会なのでこれを機に、マーケティングと販売、サービスの質を高めていきたい」

　―ビジネス改革の意図もあると。
　「当社では販売よりはモノづくりの側がビジネスをけん引してきた。車の両輪になるよう、売る方はもっと力を付けてほしい。販売やサービスによる顧客体験の質を高めて、次にまたマツダ車を買っていただけるように変えていきたい。リテンション（顧客維持）が、うちはまだ弱い」

　―「スカイアクティブＸ」という新しい燃焼方式のエンジンをどう訴求しますか。
　「開発者のストーリーを是非伝えたい。『Ｔ型フォード』で車の大量生産が始まったのが１１１年前の１９０８年。この間いくつかの会社が商品化を断念してきたのがスカイアクティブＸで実用化したＨＣＣＩ（予混合圧縮着火）という燃焼。ロータリーエンジンのようにストーリーをお伝えしたい」

　―トランプ大統領の米国にどう対応しますか。
　「５年後、１０年後も米国が世界２位の自動車市場であることは変わらないだろう。無理に台数を伸ばすよりはビジネスの質を高めていく。足元にいろいろな動きが出てきても右往左往することなく、やるべきことをやっていく。中国市場でも同じことだ」

　―米国の販売網改革に力を入れる理由は。
　「目指す販売のビジネス品質に対して、日本や豪州などに比べると米国では乖離（かいり）が大きいためだ。マツダが苦しい時代の“負の遺産”が残ってきた。闇雲に販売網を広げて在庫を抱えさせ、インセンティブで売り切ることをやってきた。当時やむを得なかったが、結果車の残価が下がってブランドが毀損された。これは絶対に２度と繰り返したくない。『新世代店舗』と呼ぶ販売店を２１年に３００店舗くらい整備し年平均１０００台くらい売ってくれれば。３００店舗で３０万台、残り２５０のディーラーでプラスアルファを売れる体制を作る」

小規模でも光る存在に
　―２０年が創業１００年なので、１９年は次の１０１年に向けて歩み出す年とも言えます。
　「次の１００年なんてとても分からない。とりあえずは３０年の姿を描いてそこからバックキャスティングしながら、次と次の次の中計を作っていくというのが布石。ただし３０年の姿の中には、いわゆるＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）のうち、シェアリングを除いてすべて入れている。規模は小さいが独自性と強みを持ったキラリと光る存在でありたい。ＣＡＳＥにも賢く対応していく」

　―２４年３月期の年間世界販売台数２００万台を掲げています。
　「２００万台は販売目標ではない。それくらい買ってもらえる力を付けよう、生産面でも同等の能力を持とうという意味。販売目標と言ったとたん一番の指標になって、無理に値引きしても売る、みたいなことはしない」

―２００万台規模でキラリと光る会社というと、ドイツのプレミアムメーカーを思い出します。

「値段はどんどんつり上げるつもりはなく、市場とお客さまが決めるもの。新しい技術で提供できる価値に応じた価格はいただきたいが、そこも徐々にという感じになる。どんな時代になっても、走る喜びとデザインにこそマツダの価値はある。そこは絶対に妥協せず『もう一度マツダに乗りたい』と思ってもらえるブランドになりたい」