東北大学、東北福祉大学などの研究者グループは東日本大震災の被災者約２８００人（１８歳以上）を対象に歯痛と居住環境に関する健康調査を実施し、結果を公表した。調査によると仮設住宅の居住者は、他の被災者に比べて歯痛を訴える人の割合が高いことがわかった。

　グループは２０１１年６月―１５年２月のデータを解析。居住形態を「震災前同様」、「プレハブ仮設」、「新築・賃貸など」の三つに分類して歯の痛みの発生との関連を調べたところ、今回の結果が明らかになった。特に震災直後の第１回調査時（１１年６―９月）では、プレハブ居住者の歯痛リスクが他の約４倍の７・９％にのぼるとした。

　歯痛は虫歯以外に精神的ストレスでも起こるとされるが、被災後の居住環境との関連性は明らかになっていなかった。

　研究者らは、災害対応の中に歯痛リスクも考慮に入れる必要があるとした。研究内容は１５日付で海外の専門誌で発表した。