仮設住宅で増える“歯痛”のリスク

東北大、東北福祉大などの研究者グループが調査結果を発表

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 東北大学、東北福祉大学などの研究者グループは東日本大震災の被災者約2800人(18歳以上)を対象に歯痛と居住環境に関する健康調査を実施し、結果を公表した。調査によると仮設住宅の居住者は、他の被災者に比べて歯痛を訴える人の割合が高いことがわかった。

 グループは2011年6月―15年2月のデータを解析。居住形態を「震災前同様」、「プレハブ仮設」、「新築・賃貸など」の三つに分類して歯の痛みの発生との関連を調べたところ、今回の結果が明らかになった。特に震災直後の第1回調査時(11年6―9月)では、プレハブ居住者の歯痛リスクが他の約4倍の7・9%にのぼるとした。

 歯痛は虫歯以外に精神的ストレスでも起こるとされるが、被災後の居住環境との関連性は明らかになっていなかった。

 研究者らは、災害対応の中に歯痛リスクも考慮に入れる必要があるとした。研究内容は15日付で海外の専門誌で発表した。
同大学発表資料から

日刊工業新聞2018年11月28日

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