ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）などの普及に伴い、半導体需要が増える中、半導体製造装置各社の業績が好調だ。半導体需要が長期的に拡大し続ける「スーパーサイクル」と呼ばれる波に乗り、各社は業績を伸ばしている。短期的な数字だけを見ると明暗が分かれたが、通期では良好な見通しを示す企業が少なくない。

　アドバンテストは、２０１８年４―６月期連結決算（国際会計基準）の売上高が前年同期比７４・３％増の７０９億円、営業利益は同７・１倍の１５８億円と急伸した。半導体検査装置「Ｖ９３０００」は、売り上げが大幅に伸びているという。吉田芳明社長は「顧客から期待されている納期に間に合わないほどの忙しさだった」と振り返る。

　東京エレクトロンの１８年４―６月期連結決算は売上高が同２５・０％増の２９５５億円、営業利益が同３２・２％増の７２４億円を記録。データセンター（ＤＣ）向け需要がけん引し、半導体メーカーの継続的な設備投資がみられた。笹川謙経理部長は「上期（１８年４―９月期）の業績予想もかなり高水準となる予定」という。

　アルバックは１８年６月期連結決算で、半導体・電子部品製造装置部門の売上高が前期比４１・８％増の５１６億円だった。半導体の製造に使う真空装置などが好調だった。その他の部門も含めた売上高は同７・５％増の２４９２億円で、創業以来最高を記録。営業利益は同２０・０％増の３５３億円と、３期連続の最高益を更新した。同社はスーパーサイクルを追い風として、２３年６月期には１８年６月期比２０・４％増となる売上高３０００億円を目指す。また営業利益率は足元の１４・２％から１６％へ引き上げる。

　半導体露光装置メーカーも堅調だ。キヤノンは１８年１―６月期に、前年同期比１３台増の３２台の半導体露光装置を販売。田中稔三副社長最高財務責任者（ＣＦＯ）は好調の要因を「メモリー向け需要が引き続きけん引役となっている。通信や車載向け需要も高まっている」と分析する。ニコンは、１８年４―６月期に同２台増となる７台の半導体露光装置を販売した。岡昌志副社長執行役員兼ＣＦＯは「顧客ニーズは旺盛」と、好調な事業環境を説明する。

　１８年４―６月期連結決算では前年同期比でマイナスだったものの、今後の見通しに期待感を示す企業もある。

　ディスコは１７年にみられた大型投資案件がなかったものの、旺盛な需要は継続。売上高は同９・１％減の４０３億円、営業利益は同２４・３％減の１１４億円だった。１８年４―９月期は売上高が同９・２％減の７８６億円、営業利益は同２５・６％減の２１５億円となる見込み。１９年３月期の見通しは公表していないものの、溝呂木斉会長は「ＤＣや第５世代通信（５Ｇ）、車載向けなどアジアを中心にさまざまな顧客の投資が活発化してくると思われる。（そのため）１８年度やそれ以降の見通しも過度に悲観していない」との見方を示す。

　日立ハイテクノロジーズは、主要顧客が投資計画を変更したあおりを受けて半導体製造装置などを扱う電子デバイスシステム部門の売上高（国際会計基準）が同６・１％減の３５７億円、ＥＢＩＴ（税引き前利益から受取利息と支払利息を除外した数値）が同２１・６％減の８９億円となった。だがサーバー市場の需要拡大に伴う投資継続が見込めることなどから、同部門の１８年４―９月期の売上高（同）は同１７％増の８２２億円、ＥＢＩＴは同３０億円増の２０８億円となる見通し。
　
　半導体製造装置・材料の国際団体である米ＳＥＭＩ（カリフォルニア州）によると、１８年の半導体製造装置販売額は、グローバルで前年比１０・８％増の６２７億ドル（約７兆円）と予測されている。５６６億ドルで過去最高だった１７年を上回る勢いだ。さらに１９年は同７・７％増の６７６億ドルに達するとしている。