来場者下げ止まりも、ゴルフ場倒産は年40件ペース

帝国データバンク調べ

 帝国データバンクがまとめたゴルフ場経営者の経営実態調査によると、2017年の収入高は前年比0・3%減の約6456億3300万円となった。増収だった企業は同29・5%減の253社。また、4月時点の18年の倒産件数は13件となり、前年の12件を上回っている。このペースが続くと年間40件前後の倒産が発生する可能性がある。

 ゴルフ業界は、来場者の下げ止まりがみられるなど「経営環境の悪化に歯止めが掛かりつつある」と楽観する声が一部で聞かれる。その一方で、来場者は高齢者層に偏っており、新規プレーヤーが取り込めていないほか、預託金の償還問題を抱えたまま営業を続けているゴルフ場が多いといわれる。

 帝国データでは、今後、経営業者の倒産増加とともに、ゴルフ場の減少が一層進むことを危惧している。

日刊工業新聞2018年5月22日

明 豊

明 豊
05月22日
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 かつてゴルフ界では「2015年問題」がささやかれていた。団塊の世代が2015年に65歳になり、定年退職して収入が減る。そうすると、それまでゴルフに費やしていたお金が使えなくなり、市場は縮小する。その延長で「2020年問題」もあるという。団塊の世代が、今度は70代に突入する。さすがに体力面からゴルフ人口はさらに減っていくことが予想される。高齢者も続けられる生涯スポーツではあるが、若いプレイヤーがいなくなれば、競技人口は先細りだろう。

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