マツダは２０２４年３月期に年間世界販売２００万台を目指す中長期の経営方針をまとめた。トヨタ自動車と共同で２１年に稼働する米国新工場などで約２５００億円の設備投資を通常分に上積みする。米国は販売面でも最重要市場と位置づけ、販売店改革に投資する。

　「年間５万台規模の成長を維持しながら２００万台をターゲットに経営基盤を整えたい」。小飼雅道社長は今回の経営方針についてこう述べた。現中計の最終年度になる１９年３月期は年間１６６万台の販売を計画。米国工場が稼働する２２年３月期には同１８０万台とし、その後の２年間で２００万台に伸ばす。

　このため今後４年間、通常の年間１０００億円レベルに加えて設備投資を累計２５００億円を追加する。内訳は米新工場分が１０００億円強、エンジンと変速機の能力増強が３００億―４００億円、残りの約１０００億円が電気自動車（ＥＶ）など新技術への投資になる。

　カギは年間生産能力１５万台の新工場ができる米国だ。今後４年間で約４００億円を投資して販売店網を再整備。安定して年間４０万台規模を販売できる体制を整える。

　製品面では、全体の車種を「スモール」と「ラージ」の２系統に分けて設計。それぞれ「ＣＸ―３」と「アクセラ」、「ＣＸ―５」と「アテンザ」を中核車種とし、年間１２０万台と８０万台の生産台数を担う車種群として位置づけるという。

　これまではアクセラを中核に全体の車種をまとめて企画構想する「一括企画」という手法を取ってきたが、非効率が目立ってきたため２系統に分割する。

　スモールはコスト競争力を持って世界展開する車種群、ラージは電動化などさまざまな駆動系に対応し付加価値を高めた車種群。ラージは後輪駆動（ＦＲ）も採用するもようだ。
（広島・清水信彦）