ｍｅｄｉＶＲ（東京都千代田区）は、仮想現実（ＶＲ）や人工知能（ＡＩ）技術を用いた運動リハビリテーション治療機器の開発に挑むベンチャー企業。経済産業省が１月に実施した「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト２０１８」でグランプリを受賞。日本発の治療機器を開発し、医療機器の貿易赤字の解決にも貢献したいと意気込む原社長に話を聞いた。

　―なぜ医師である原社長が起業を決意したのですか。
　「私自身、心臓の血管が詰まる病気である心筋梗塞の治療を専門とする中で、脳梗塞を合併する患者も診てきた。歩行リハビリは重要なトレーニングだが、治療を行う人の技術レベルによって、治療スピードも違っているように感じた。これを定量化することができないかと考えたのが出発点だ」

　―装置の開発状況は。
「ＶＲ自体は昔からある技術だが、我々が開発しているのはリハビリを定量化、数値化する機器。それが差別化になると考えている。既にコンセプトはできあがっており、夏までに現場で使えるよう完成形に持っていきたい」

　―取り巻く環境をどのように見ますか。
「医療機器産業で日本は大幅な貿易赤字になっている。強みのある検査機器においても競合が現れやすいリスクがある。開発中の機器は治療機器で、ＶＲによってリハビリを定量化するコンセプトは珍しいはずだ。特許も取得しており、競合はいないと考えている」

　―今後の展望は。
　「まずは機器を完成させ、２０２０年をめどに売上高で３億円を目指したい。その上で、日系の大手医療機器メーカーによってＭ＆Ａ（合併・買収）されることを出口戦略（エグジット）として想定している」
（聞き手＝浅海宏規）