２０２０年の東京五輪・パラリンピック開催を控えて東京都心の再開発ラッシュが続く中、東京の地下も変わろうとしている。大規模な発電施設の導入や洞道（とうどう）の新設など、エネルギー利用を効率化し、災害に強い街づくりを目指す大型工事が相次ぐ。東京の地下は鉄道をはじめ電線やガス・下水の配管など多くのインフラが埋まっている。工事の難易度は高いが、地上の再開発に歩調を合わせればハードルを乗り越えやすい。

　丸の内熱供給（東京都千代田区、辻正太郎社長）は有楽町地区でエネルギー供給の配管を通す約２５０メートルの洞道を新設中。

　深さは地下２０―３０メートルで地下鉄をくぐるように通す。旧東京商工会議所ビルなど３棟を一体で建て替える再開発ビル「（仮称）丸の内３―２計画」の地下に高性能冷凍機とボイラを設置し、新しい洞道を利用して熱源を地区内のビルに供給する。有楽町地区と隣接する丸の内２丁目地区と熱をやりとりするため、両地区をまたぐ地下通路の建設も進行中だ。

　エリアを配管で結んでエネルギーの供給網を広げることは設備同士の支援体制を強め、事業継続計画（ＢＣＰ）対策になる。「新しいプラントを優先的に使うことでエネルギー効率を高められる」（野村修一人事総務部副部長）効果もある。

　三井不動産は日本橋で着工した再開発ビル「日本橋室町三丁目地区第一種市街地再開発事業Ａ地区」の地下に大型のガスコージェネレーション（熱電併給）システムを３台導入し、地域の複数のビルに熱と電気を供給する計画を進めている。

　通常時は系統電力との併用により最大約４万３０００キロワットを供給。系統電力が停止した場合でも約５０％の供給が可能。災害時に強さを発揮するだけでなく、最新設備によって発電時の廃熱も余すことなく使い切り、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減にも寄与するシステムとなっている。

　現在は公道の一部に立て坑や洞道を構築し、電気と熱の配管工事を進めている。予期せぬ障害も出てくるため「他企業のインフラ情報の収集や試掘などを実施しながらルートの構築を行っている」（三井不動産）。

　森ビルは虎ノ門地区で熱と電気の供給を２０年に始める。同地区で開発中の超高層ビル２棟や地下通路、周辺の商業施設などにエネルギーを供給する計画で、ビル２棟それぞれにプラントを設置し、エネルギーの相互融通を可能にする。
（文＝齋藤正人）