農林水産省は、国産発酵微生物を活用した日本独自のナチュラルチーズ製造技術の確立を目指す。外国産チーズと遜色ない風味や香りを実現できる国産の発酵微生物を探索し、国際競争力を持つ国産ナチュラルチーズの商品化を後押しする。欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）が妥結し、ブランド力の強いイタリア産やフランス産などのチーズが日本市場へ大量に入ってくることが予想されており、国産品の競争力を高める。

　２０１８―２０年度の３年間で７６００万円をかけ、発酵微生物の製造技術を研究する。微生物の特定と培養能力を持つ企業と農業者にコンソーシアムを組んでもらい、その中から選ぶ。企業は乳業メーカーのほか、しょうゆやみそ、ビール、飲料などのメーカーを想定。特定した微生物を開発した企業内で囲い込むのではなく、日本独自のナチュラルチーズ競争力を高める観点から、微生物を他社へも販売することを条件とする。

　ＥＵのチーズは、イタリア産モッツアレラチーズやゴルゴンゾーラチーズ、フランス産カマンベールチーズなど、競争力の非常に高いブランドがひしめく。また同省によると、国産ナチュラルチーズでも発酵微生物の多くは輸入に頼っている。国産微生物で候補を選び出し、チーズの風味や香りなどに及ぼす影響を分析。温度や発酵時間などで最適な製造技術を開発し、微生物の提供体制も確立する。日本ワインのように「将来は欧米の国際チーズコンクール入賞も狙う」（農林水産技術会議事務局研究推進課）考えだ。