２０１６年、韓国のサムスン電子やソニーなどが仮想現実（ＶＲ）・拡張現実（ＡＲ）技術を使った専用端末を続々と発売した。それから１年が経過し、ＶＲ・ＡＲ技術の活用が広がり始めた。特に親和性の高いゲームなどエンターテインメント分野での活用が目立っていたが、ここにきて徐々にビジネスでの利用シーンが増えてきた。ＶＲ・ＡＲ関連事業を推進する情報サービス各社の動きを追った。

　東洋ビジネスエンジニアリングは、ＶＲ技術を活用した学習教材の作成を支援するシステムの提供を開始した。システムは、視線追跡機能付きヘッド・マウント・ディスプレー（ＨＭＤ）と全方位カメラを利用する。熟練技術者の実際の動作を取り込んだ教材ソフトを自社で作成。学習者はソフトを基にパソコン上やＨＭＤを装着し、仮想空間の中で学習する。

　工場設備の稼働状況の点検など「各種確認作業の学習を分かりやすくするための方法として提案していく」（東洋ビジネスエンジニアリング担当部門）という。料金は１００万円（消費税抜き）から。

　一方、日本ユニシスはＡＲ技術を活用したコンテンツサービス「『コンビニカレシ』動くブロマイド」を提供する。ＧＧ７（東京都渋谷区）とのコラボレーション企画で、ブロマイド化したテレビアニメーション「コンビニカレシ」の各話の名シーンをＡＲ技術で動画として視聴できるというサービスだ。

　利用者は、まずスマートフォンに専用ソフトをダウンロードする。ソフトを起動させ、購入したブロマイドにスマホのカメラでかざすことで視聴できる。ブロマイドはファミリーマートやローソンなどコンビニエンスストアに設置されるマルチコピー機を介し、さまざまなコンテンツを印刷できる日本ユニシスのサービス内で購入できる。

　「利用場所が限定されるＶＲよりも、自由に動くことができるＡＲの方がビジネス利用での可能性がある」と言うのは、ＮＴＴデータの技術開発本部。同社はＡＲを活用したビジネスの提案に向けて本格的に動きだした。

　その第１弾として開発したのが、ゴルフ観戦の新たな楽しみ方を提案するシステム。ＡＲ技術と、独自の全世界デジタル３次元（３Ｄ）地図技術を組み合わせた。７月に開催した全英オープンゴルフ内で招待客向けに「ＮＴＴデータもＡＲのビジネス利用を支援できる」（技術開発本部）ことをアピールするために開発した。

　利用者は米マイクロソフトのゴーグル型端末「ホロレンズ」を着用。全英オープンの試合データをデジタル３Ｄ地図で再現したコース上で視聴できる。ホロレンズを通して３Ｄで再現されたコースのほか、上位２０選手の最新スコアや選手情報などが表示される。

　同システムは商用化しないが、今後、欧州の子会社などと協力して、製造業向けのＡＲ活用システムなどを手がける予定。

　「目新しい技術」から「確実に成果を上げてくれる技術」として期待され始めたＶＲ・ＡＲ。人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ（モノのインターネット）に次ぐ新たなビジネスチャンスとなるのか注目される。
（文＝松沢紗枝）