大日本印刷（ＤＮＰ）はマーケティングに利用できる調査サービス「イメージバスケット」にＶＲ（仮想現実）技術を導入している。ウェブサイト上の仮想空間に商品が並ぶ売り場を再現。購買者が並んだ商品を手に取って閲覧するなど、実際の購買時の行動を把握できる。すでにミツカングループなど大手食品メーカーなど６社から引き合いがあり、２０件以上を受注している。

　ＤＮＰの新サービス「イメージバスケットＶＲ」では、例えばパッケージリニューアル前後の２通りの売り場棚をつくり、棚には２０種類程度の商品を陳列。売り場棚に合計で４００人のモニターを誘引し、データ集計・分析、報告書の作成を行う。参考サービス価格は約１２０万円（消費税抜き）。ＤＮＰは２０２０年度に１億円の売り上げを目指している。

　近年、食品や日用品メーカーはパッケージを刷新した商品が市場に投入される前にモニター調査するなどマーケティングに注力している。ただ、こうしたモニター調査は実際の商品を用意するほか、店舗の協力も得なければならなかった。また、モニターの対象者を数百人集める必要があり、大量情報の精査などで課題があった。

　イメージバスケットＶＲはモニターの対象者も、従来は５０―２００人が限度だったが、数千人規模まで対応できる。パソコン画面に表示された売り場で、陳列棚の間を自由に移動できるほか、疑似的に手にとるなど動作も幅広い。ＶＲ技術を導入することで、行動プロセスや購買心理に関するビッグデータの取得を可能にした。

　商品の棚や売り場だけでなく、店舗全体のマーケティングなど、今後範囲を広げることを検討する。展示場などの来場者の行動プロセスを把握できる可能性もある。