米国で電気自動車（ＥＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）タイプのトラック導入に向けた動きが活発化している。独ダイムラー・トラックは米国向けＥＶトラックで積載量を増やしたモデルを追加。ノルウェーのヘキサゴンプルスは２０２４年後半に量産を始める米国向け大型ＥＶトラックを５月の展示会で公開した。ホンダは米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と共同開発した燃料電池システム搭載のコンセプトトラックを発表するなど「ＥＶ・ＦＣＶトラック元年」の様相を呈している。厳しい環境規制を背景に顧客の脱炭素ニーズは強まっているが、充電・水素充填拠点の整備など普及に向けた課題も残る。（大原佑美子）

ダイムラー・トラックはＥＶブランド「ＲＩＺＯＮ（ライゾン）」の車両総重量（ＧＶＷ）を現行モデル比約３８８キログラム増の約８・５トンにし、積載量を増やした２モデルを追加した。子会社の三菱ふそうトラック・バスがＯＥＭ（相手先ブランド）供給する。一度に運べる荷物量を増やして顧客の効率運送を支援し、拡販につなげる狙いだ。

５月下旬に米ラスベガスで開かれた商用車のクリーン技術に関する展示会「ＡＣＴエキスポ２０２４」では「提携やＭ＆Ａ（合併・買収）が盛んな業界の動向が目立った」（関係者）。協業により機を逸することなく需要を取り込もうとする各社の戦略が透けて見える。

ホンダは同展示会でＦＣＶトラックのコンセプトモデルを展示した。ＧＭと共同開発した燃料電池システムを、米トラックメーカーのピータービルトの大型トラックに搭載した。ホンダは今後、米国市場で燃料電池システムなどの拡販を目指し、新たなパートナーや事業形態も模索する方針だ。

日野自動車のシャシーに、ヘキサゴンプルスの主要電動システムを搭載した米国向け大型ＥＶトラック「Ｔｅｒｎ　ＲＣ８」も同展示会で初公開された。航続距離は約２３０マイル（約３７０キロメートル）で、パナソニックエナジーが同社として初めて商用車向けに車載リチウムイオン電池（ＬｉＢ）を供給する。

大型トラックは積載量が多く長距離を走る。ＥＶの大型トラックの場合、多くの電池容量を必要とするなど電動化では不利な点もある。ただ、運輸業務ではＥＶ大型トラックの導入が着々と進みつつある。

５月、米アマゾン・ドット・コムは同社の運送業務に初めてＥＶ大型トラックを導入すると表明した。スウェーデンのボルボ・トラックスのＥＶ大型トラック「ＶＮＲ」で航続距離は２７５マイル（約４４３キロメートル）。このほか食品・飲料製造大手の米ペプシコは、米テスラのＥＶ大型トラック「テスラ・セミ」を採用した。

ＥＶ・ＦＣＶのインフラの整備は道半ばの状況にある。米エネルギー省によると、米国では６月末時点で約６万５０００カ所のＥＶ充電拠点があるが、そのうち直流（ＤＣ）急速充電器は約１万カ所にとどまり、しかも沿岸部に集中している。水素充填拠点は特定の一部の顧客のみが利用できる拠点を含めても５０カ所強だ。

一方、環境規制の強化がＥＶ・ＦＣＶの普及やインフラ整備を加速させる可能性もある。カリフォルニア州大気資源委員会（ＣＡＲＢ）は、同州で販売される新車トラックに占めるゼロエミッション車（ＺＥＶ、排出ゼロ車）の割合を段階的に引き上げる規制「アドバンスド・クリーン・トラック（ＡＣＴ）」を制定。２３年の同州のＺＥＶ中型・大型トラックの新車販売台数は前年比倍増し、トラック・バス・バンの新車６台につき１台がＺＥＶだった。

マークラインズの菅野知宏チーフコンサルタントはＥＶ・ＦＣＶトラックの普及について「ＡＣＴと同等の法規の全米展開という国策にかかっている」と指摘。他方で「ＥＶ・ＦＣＶのコスト高、インフラ不足の克服もやはり普及のカギを握る」と説明する。