日本生命保険が実施したバレンタインデーに関する調査によると、配偶者やパートナーらにプレゼントを渡すと答えた割合は増加する一方、職場の人に渡すと答えた割合は減少した。コロナ禍を経てテレワークが浸透する中、「義理チョコ文化が衰退し、本命チョコやご褒美チョコを優先する傾向が強まっている」（ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員）と分析している。

配偶者・パートナーにプレゼントを渡すと答えた割合は前年比２・１ポイント増の６６・２％、自分自身に購入すると答えた割合は同１・０ポイント増の１３・２％に対し、職場の人に渡すと答えた割合は同０・６ポイント減の１４・１％だった。

職場の人や仕事関係者へプレゼントを渡すことについて尋ねたところ、７２・１％が「（どちらかといえば）必要ではない」と回答。年賀状や歳暮、中元などを簡略化する流れがある中、「バレンタインも特に仕事関係者に対しては簡略化の流れにあるだろう」（同）と推測している。

調査は１月４―１６日に日本生命の契約者を対象にインターネットで実施し、約１万９０００人が回答した。