リバーセル（京都市上京区、梶川益紀社長）は、多能性幹細胞から再生したキラーＴ細胞での他家移植系の免疫療法に関する開発を拡充する。２０２５年から急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）やサイトメガロウイルス感染症を対象にした臨床試験を順次始める予定。既存の開発パイプラインとターゲットが異なれば、ライセンス契約で製薬会社などに技術供与する。同社は再生キラーＴ細胞の量産技術を日立製作所と共同研究しており、免疫療法の普及に向けた開発も進める。

リバーセルは再生キラーＴ細胞でがんや感染症、アレルギーなどの免疫関連疾患に対する新たな治療法の提供を目指している。ターゲットとする特異的なたんぱく質などが複合体で表面に出ている場合でも有効で、より幅広い疾患や患者に適応できる。

既に自家のＴ細胞を材料にしたＴ細胞療法の開発が進んでいる。しかし患者自身から細胞を採取するため時間やコストがかかることや、不安定な品質が課題だった。リバーセルでは人工多能性幹細胞（iＰＳ細胞）を材料に他家Ｔ細胞を量産して凍結保存する技術を確立。汎用性がありながら、早く安く高品質な治療用Ｔ細胞を提供できるとしている。

ＡＭＬの臨床試験は２５年から京都大学医学部付属病院で１０―２０人規模で行う。続いて２６年開始予定でサイトメガロウイルス感染症の臨床試験を藤田医科大学病院で行う。サイトメガロウイルス感染症は主流の抗ウイルス薬の有効率が６０―７０％という。同種造血幹細胞移植ではウイルスが再活性化して死亡する患者もいて、新たな治療法が求められている。

リバーセルの自社パイプラインではＷＴ１抗原を標的にした技術でのＡＭＬ治療、腫瘍浸潤Ｔリンパ球再生での開発を進めている。他社パイプラインでは大塚製薬と複数の治療分野で商業用ライセンス契約を結び、ノイルイミューン・バイオテック（東京都港区）とは固形がんへの適応を目指し臨床応用開発を進めている。これ以外に国内外の製薬企業やバイオテック企業５社ほどから引き合いがあるという。