２０２３年は数々の製品やサービスが終焉（しゅうえん）を迎えた。戦略事業からの撤退や歴史ある設備・施設の閉鎖もあった。消費者の嗜好（しこう）変化、老朽化、人手不足など理由はさまざまだが、人々に強いインパクトを与えた製品や長く愛されたサービス、難事業に取り組んだ挑戦の軌跡は日本の産業発展のための糧となる。

トヨタ・顧客ニーズなど判断

トヨタ自動車は中型セダン「カムリ」をはじめ、複数車種の国内生産を終了した。ボディーサイズやパワートレーン（駆動装置）、デザインが顧客ニーズなどに適しているのかを総合的に判断したという。

カムリのほかにワゴン型軽自動車「ピクシスジョイ」、小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「Ｃ―ＨＲ」、小型車「パッソ」の国内生産をそれぞれ終了した。より競争力のある車種や分野にリソース（資源）を集中し、事業の継続的な成長につなげる狙いもある。

ホンダ・距離と価格見合わず

ホンダは１２月、同社初の量産型電気自動車（ＥＶ）「ホンダ　ｅ（イー）」を２４年１月で生産終了すると発表した。在庫がなくなり次第、販売を終える。環境規制の高まりを受け、２０年に欧州と国内に投入した。９月末までの累計販売は約１万２０００台。環境性能の高い電動車を象徴するモデルのため、上位グレードの航続距離（ＷＬＴＣモード）は２５９キロメートルながら消費税込み価格は４９５万円と高めの設定で、販売は伸びなかった。

マツダは１２月下旬に、３列シートＳＵＶ（スポーツ多目的車）「ＣＸ―８」を生産終了する。事実上の後継車として、２４年に３列ＳＵＶ「ＣＸ―８０」を日本や欧州で発売する。

携帯端末・開発、第２弾に続かず

バルミューダは５月に携帯端末事業からの撤退を発表した。２１年５月に携帯端末事業に参入し、同１１月に第１弾製品となる「バルミューダフォン」を発売したが、原材料価格の上昇や為替の円安進行を背景に次期モデルの開発が困難になり終了を決めた。２２年１２月期の同事業の売上高は、前期比６９・５％減の約８億６８００万円にとどまっていた。

バルミューダのみならず、２３年のスマートフォンメーカーを取り巻く環境は厳しかった。富士通の携帯端末事業を引き継いだＦＣＮＴ（神奈川県大和市）などは、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請。中国レノボグループがＦＣＮＴから同事業を承継した。京セラは個人向けスマホ事業の縮小を決めた。

商業施設・“渋谷の顔”も老朽化に抗えず

東京・渋谷で５５年にわたり営業してきた「東急百貨店本店」が１月３１日に閉店した。同本店（地上９階・地下３階建て）は１９６７年に渋谷で“街の顔”として開業。５５年を経て建物の老朽化もあり閉店を決めた。跡地では地上３６階建ての複合施設の建設が計画されており２０２７年の完成予定。

名古屋駅周辺の風景も変わる。名古屋鉄道グループのメルサ（名古屋市中区）は３月、１９７２年に開業した商業ビル「名鉄レジャック」（同中村区）の営業を終了。飲食店やボウリング場、サウナが入居して人気を集めていたが、建物の老朽化で解体する。名鉄の高崎裕樹社長は３月「楽しいエンターテインメントが集積したビルだ」と懐かしんだ。名古屋駅周辺は再開発機運が高まっており、名鉄などは新たな高層ビルを開発する計画に取り組んでいる。

鉄鋼・JFE京浜高炉など休止

鉄鋼の余剰生産能力をそぎ落とすための構造改革が進んだ。９月にはＪＦＥスチールが京浜地区（川崎市川崎区）の高炉など上工程と熱延設備を、日本製鉄は呉地区（広島県呉市）の全生産設備をそれぞれ休止した。

ＪＦＥ京浜は同社前身の一つ、旧日本鋼管（ＮＫＫ）発祥の地で、約１００年続いた鉄づくりの「火」を落とした。高炉休止により同社の粗鋼生産能力は約１３％削減された。

「やりきれなさもあるが、新しい都市型製鉄所として鋼材供給を続ける」（幹部）。同社は跡地の利用構想を策定し、脱炭素化に資する水素・アンモニア基地や「空飛ぶクルマ」実証の場所といったアイデアを提示した。

一方の日鉄。呉は同社統合前の旧日新製鋼のシンボルだった。従業員の再就職先の確保、協力会社の業容転換はまだ続く。

三菱重工・MSJ、証明取得難航

三菱重工業は２月、小型ジェット旅客機「三菱スペースジェット（ＭＳＪ）」の開発を中止し、撤退した。１９７３年生産終了の「ＹＳ１１」以来の国産旅客機と期待され、２００８年に旧三菱リージョナルジェット（ＭＲＪ）の開発を始めた。だが納入時期を６度延期し、２０年に開発を凍結していた。

米ボーイング機の部品は製造するが、完成機の知見がなく、航空当局の安全性証明である型式証明（ＴＣ）の取得に苦戦した。取得には今後数千億円の費用がかかると推測したほか、参入を狙う小型機市場が不透明とみて、撤退を決めた。

今後の焦点はＭＳＪの開発経験を遺産にできるかだ。開発人員は防衛事業に転籍し、日英伊３カ国による次期戦闘機共同開発に携わっている。３５年の引き渡しを目指す重要案件にＭＳＪの経験を生かせるかが問われる。

鉄道・ワゴン販売、人足りず

ＪＲ東海は１０月末、東海道新幹線で提供していたワゴン車内販売サービスを終えた。かつてはコーヒーやアイスクリームなどを車内を巡って販売していた。販売が減少傾向にあった上、人手不足の問題もあった。代わりにグリーン車では乗客がスマホなどから座席で食事や飲み物を注文できるサービスを導入したり、駅ホーム上の自動販売機を拡充したりしている。

ほかに鉄道分野では京浜急行電鉄が１１月２５日のダイヤ改正で、約１３年間利用していた「エアポート急行」の名称を「急行」に変更した。エアポート急行の表示には飛行機マークがついており、これを見た海外からの旅行者などが羽田空港行きの列車と間違えて乗ってしまうことを防ぐため。停車駅の変更はない。同社は１１月２２―２４日に「さようならエアポート急行」のヘッドマークを取り付けた列車を運行し、別れを惜しんだ。