ビール大手４社の２０２３年１―６月期連結決算（国際会計基準）が１０日までに出そろい、売上収益と本業のもうけを示す事業利益段階では全社で増収増益となった。コロナ禍後の外食需要増などで業務用ビール（樽・瓶）の回復が顕著で、価格改定効果も加わり、原材料などのコスト増を吸収、さらに上回った格好だ。通期についてアサヒグループホールディングス（ＨＤ）が上方修正し、それ以外は期初の見通しを据え置いた。

サントリーＨＤの宮永暢常務執行役員は「酒類セグメントはコロナ禍後の業務用の改善などで売上収益は前年同期比１３・８％増の６４２２億円」と強調。アサヒグループＨＤの﨑田薫取締役最高財務責任者も「プレミアム戦略の進行や価格改定の効果もあり、過去最高業績を更新した」と足元の好調さを示す。

懸念されていた原材料などのコスト増についてキリンＨＤの秋枝真二郎常務執行役員は「燃料など想定を下回ったモノもあり原材料コストアップは年間５００億―５５０億円の見積もりを４６０億―４９０億円に下げられそう」と見通す。﨑田アサヒグループＨＤ取締役も「上期のコストアップは５５０億円弱で予想を下回った」とし、コスト増が想定内にとどまったことで利益を押し上げた。

一方、キリンＨＤは連結除外となったミャンマー事業の株式売却損として１９４億円をその他営業費用に計上し営業減益。また、サッポロＨＤも米子会社のアンカー・ブリューイング・カンパニー（カリフォルニア州）の解散を決めており、約５３億円をその他営業費用で計上し営業損失が拡大した。

通期見通しではアサヒグループＨＤが価格改定の浸透やスポンサーであるラグビー・ワールドカップのキャンペーン効果などを加味し期初予想に比べ売上収益は据え置き、事業利益を９０億円増の２５４０億円、当期利益を３５億円増の１６１０億円にそれぞれ上方修正した。