大日本印刷（ＤＮＰ）は宅配便に貼付する環境配慮型の「ラベル伝票」を開発し、月内に提供を始める。有機溶剤を使わない剝離紙を採用し、製造時に排出する二酸化炭素（ＣＯ２）を従来比で１枚当たり数％削減した。国内の宅配便の取扱個数が増加傾向にあることを踏まえ、環境配慮型のラベル伝票を求める物流業者に訴求して市場拡大を狙う。２０２５年時点で従来の伝票からの切り替え前と比べて年間７００トン以上のＣＯ２削減を見込む。

荷物の送り先などの情報を記載するラベル伝票は、異なる用紙を複数層に重ねて貼り合わせて作製している。従来ＤＮＰが採用していた剝離紙は製造工程で有機溶剤を使っており、揮発した有機溶剤を回収して燃焼処理する際にＣＯ２を排出していた。有機溶剤を使わない剝離紙に切り替えたところ、反りや歪みが起きやすいという課題が生じたが、材料構成や工程を工夫することで従来品と同等の品質で製造できるようにした。

国土交通省によると２１年度の宅配便取扱個数は前年度比約２・４％増の４９億５３２３万個。コロナ禍以降は電子商取引（ＥＣ）サイトの利用も広がり、環境に配慮したラベル伝票のニーズは高まっているとみられる。

今後はＤＮＰグループで製造する大半のラベル伝票を順次、環境配慮型に切り替える予定。同グループは５０年度までに自社拠点での事業活動に伴うＣＯ２などの温室効果ガス（ＧＨＧ）排出量を実質ゼロにする目標を掲げている。