新型コロナウイルス感染症による行動制限のない夏休みを前に、旅行の“足”となる航空便数の回復が進んできた。全日本空輸（ＡＮＡ）と日本航空（ＪＡＬ）の航空大手２社は２０２３年夏休み期間の国内線の便数を１９年比で９０％以上、国際線も６０―８０％の水準に回復させる。２２年と比べると５０―７０％増と大幅に増やす。新型コロナ前の日常を取り戻し、景気刺激にもつなげられるか。重要な夏となる。（梶原洵子）

ＡＮＡは８月の北米路線の便数が１９年と同数に、国内線は９２・４％、中国を除くアジア路線は７４・６％に回復させる。特に好調が見込まれるのはハワイ路線だ。すでに直近の搭乗率が９０％を超えている。夏休みは成田空港と羽田空港からの合計で１日３往復の運航を計画する。７月２１日から８月末までの夏休み期間のハワイ路線の予約数は現時点で前年の約５倍、１９年の８０―９０％の水準となっているという。

このほかでは、アジアや欧米方面からの訪日や、日本で乗り継ぐ「３国間流動」が好調だ。３国間流動は北米―アジア間に加え、「足元は北米―中国間の流動も取り込めている」（ＡＮＡ広報）という。日本を出発する便はハワイやバンコク、台湾、韓国から回復が進んでいる。また、国内線は羽田発着便が新型コロナ前の水準に完全に回復した。

ＪＡＬの８月の国内線の便数は新型コロナ前を上回る計画で、１９年比は１０５・８％となる。国際線も地域別は非公表ながら、同７６・３％まで回復させる。直近では、５月に関空―浦東（上海）便や名古屋―天津便を再開させたほか、羽田―ニューヨーク便を増便した。また、６月には羽田―大連便を開設、７月には羽田―浦東（上海）便を増便した。

現在、中国は団体での訪日旅行を解禁していないが、航空各社は複便を着々と進めている。インバウンド（訪日外国人）需要の面で、中国側の解禁が待たれるところだ。

日本では５月に新型コロナ感染症が感染症法上の「５類」に分類され、この２―３カ月後の今年の夏休みは今後の旅行需要を占う上で重要な期間となる。ＪＴＢが公表した２３年夏休みの旅行動向調査によると、国内旅行人数は１９年比１００・１％を見込む。海外旅行は同３９・６％と低い水準ながら、２２年比では２倍超を予想する。都内のパスポートセンターは、ホームページで「日曜日の受け取りは２時間待ち」と案内しており、海外旅行意欲も回復しているようだ。

ＡＮＡとＪＡＬを含む航空各社は、例年７月下旬にお盆期間の予約状況を公表する。実際にどこまで予約が回復するか注目される。