国内トラックメーカーの販売が、半導体不足などによる生産制約によって台数が減少する状況から、回復局面に移っている。トラック業界関係者がまとめた４月の普通トラック（積載量４トン以上の大型・中型トラック）の販売台数は、前年同月比１０・５％増の４２９４台となり、２カ月連続で前年同月を上回った。２月以前は前年同月割れの状況が１６カ月続いていた。「部品不足の影響はかなり解消した」（トラックメーカー幹部）とし計画生産可能な状態に戻る。

企業別では三菱ふそうトラック・バスが前年同月比４８・０％増、いすゞ自動車が同４２・２％増と大幅増加。一方で日野自動車は２０２２年３月に発覚したエンジン認証不正問題が響き、同２８・３％減で１０００台を割り込んだ。日野自を除く３社は直近３カ月（２―４月）の販売台数合計が前年同期を上回った。

日野自は型式指定の取消処分を受けた「Ａ０９Ｃエンジン」搭載の大型トラック「日野プロフィア」の出荷を２月に再開。これにより「今後は前年比で多少のプラスに働くが、不正行為の影響は依然残る」（日野自）と見通す。

年度初めの４月のトラック販売は、年度末に比べ台数が減る傾向にある。ただ、「単月として４２９４台は決して大きな数字ではなく、半導体不足が起こる前の状態に戻ったわけではない」（同）という。