東洋インキＳＣホールディングス（ＨＤ）はリチウムイオン電池（ＬｉＢ）部材事業で攻勢をかける。２０２３年中に８８億円の設備投資を行い米国と中国で車載ＬｉＢ用分散体の生産体制を強化するほか、ハンガリー拠点でも３期目の能力増強に着手する。２６年の売上高目標も当初の２００億円超から３５０億円超（２３年は７５億円見込み）に引き上げた。電動化の進展を見据え、各地で電気自動車（ＥＶ）のサプライチェーン（供給網）構築が進む。世界展開を加速させ、旺盛な部材需要の取り込みを図る。（大川諒介）

東洋インキＳＣＨＤはＬｉＢ正極材の導電助剤に用いる導電カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）分散体を手がけ、高容量の車載電池向けで旺盛な需要があるという。２６年までに日米中欧の４地域に総額２００億円を超える設備投資を計画し、生産体制の構築を進める。

米国では、韓国ＳＫオンなど現地に製造拠点を構える車載電池メーカーに供給。最近ではケンタッキー州内に拠点を新設し、２５年から段階的に現地生産能力を４倍規模にする。米国市場は特に需要が強く、今後１―２年の設備投資は同国中心になる見込み。中国でも寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）が２４年量産予定の次世代ＬｉＢにＣＮＴ分散体の採用を決めたことを受け、生産体制を強化する。

東洋インキＳＣＨＤのＬｉＢ用分散体は、高導電タイプのＣＮＴを用いることで、従来品と比べ少量で導電性能を発揮する。さらに、独自の分散技術などでＣＮＴの分散性と導電性を向上。ＬｉＢ正極の抵抗値を抑制し、正極中の活物質を増やすことでバッテリーの高容量化に貢献する。

高島悟社長は「ＥＶや車載電池メーカーはグローバル展開しており、各地で製品供給できる点は大きな強みになる」と語る。車載電池は顧客承認を得るまでに期間を要し、今後の競争激化も予想されるビジネスだ。東洋インキＳＣＨＤは世界の需要地で競合に先行して供給体制を築く戦略で、市場優位性の確立を目指す。