電子部品大手８社の２０２２年４―１２月期連結決算が７日出そろい、４社が当期増益となった。インフレが加速し、中国で再びサプライチェーン（供給網）が混乱する中、電気自動車（ＥＶ）の急速な普及などの追い風を製品の出荷増につなげられた企業が増益を確保した。ただ、前年同期比のプラス幅は２２年４―９月期より縮小。需要の減速傾向はスマートフォンだけでなくデータセンター（ＤＣ）などインフラ分野にも広がり、２３年３月期の利益予想を下方修正する企業も相次いだ。

２２年４―１２月期に当期増益を確保した４社のうち、日本電産とＴＤＫは過去最高を更新した。１０―１２月はインフレや主要国の金融引き締めが影を落とし、中国では政府が「ゼロコロナ」政策の大幅な緩和にかじを切ったことで感染者が増加した結果、「自社や顧客の工場稼働に影響が生じ、１２月は落ち込みが大きかった」（小平哲アルプスアルパイン取締役常務執行役員）。

数少ないプラス材料がＥＶ需要の拡大だ。欧州や中国を中心にＥＶの普及が想定以上に加速している。ＴＤＫの場合、バッテリーからの電気を安定させるフィルムコンデンサーと、高電圧に特化した積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）の製品展開が相乗効果を生み、ＥＶ向けに電子部品の販売が増えた。

ただ２３年３月期については、日本電産とＴＤＫを含め６社が当期利益見通しを下方修正した。中華系スマホやパソコンなど民生機器中心だった需要の失速が２２年１０月以降、他分野にも広がっている。ＴＤＫの山西哲司代表取締役専務執行役員はＤＣ投資の減速を背景に「ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）向け磁気ヘッドの需要が想定以上に落ち込んだ」と説明。また、「ガソリン車の生産台数も１０月以降、想定より軟化している」という。

各社は設備投資額に占めるスマホ比率の見直しや自社在庫の圧縮などを目指す。ＴＤＫは２１―２３年度に累計７５００億円の設備投資を行う計画に変更はないが、「当初６割をスマホ向けも含めた電池向けに振り向ける想定を４割程度に減らし、受動部品やセンサーの投資を増やしている」（斎藤昇社長）。太陽誘電は２３年１―３月期のコンデンサー工場稼働率を平均５０％前後と前四半期比１０―１５ポイント落とし、３月末の棚卸資産を２２年１２月末比で最大８０億円減らす（為替影響を除く）。

ただ需要も減速しているため、各社は今後、スマホ向け部品事業の固定費改革や、新事業のＭ＆Ａ（合併・買収）などの対応が必要になる事態もあり得る。経営手腕の巧拙で企業間の業績格差が広がる可能性がある。