「米国や中国で電気自動車（ＥＶ）スタートアップが多数立ち上がっている。日本でできないわけがない」。人工知能（ＡＩ）研究者らが設立したスタートアップ、ＴＵＲＩＮＧ（チューリング、千葉県柏市）の青木俊介共同代表兼最高技術責任者（ＣＴＯ）はこう意気込む。映像認識ＡＩを強みに、完全自動運転「レベル５」を搭載したＥＶの実用化を目指す。

「レベル４の延長ではレベル５は目指せない」

チューリングはＡＩシステムを手がけるＨＥＲＯＺ（ヒーローズ）で将棋ＡＩ「ポナンザ」の開発リーダーを務めた山本一成共同代表兼最高経営責任者（ＣＥＯ）と、米カーネギーメロン大学で自動運転の研究開発をしていた青木共同代表が２０２１年に設立した。

自動運転は各国の自動車メーカーやＩＴ企業、研究所が取り組むテーマだ。精度には段階があり、現在、最も先進的なのが特定のエリアでシステムが運転する「レベル４」だ。米国や中国の一部地域では、レベル４の自動運転タクシーサービスが始まっている。一方、青木共同代表は「レベル４の延長でレベル５を実現するのは難しい」と指摘する。

その理由はレベル４が限定空間での運転だからだ。レベル５では通常の交通環境にある路上駐車や歩行者の行動予測などをしながら運転する。そのためレベル４のように、決められた走行パターンをＡＩに学習させる方法での実現は難しい。そこでチューリングは、その場で運転操作を判断できるＡＩの開発を進める。

高価なセンサーも使わない

レベル５のＡＩには、他の自動車の走行データや歩行者の行動データを解釈し、その後の行動を想像して運転操作を決断する必要がある。同社は既存の自動運転のように、あらかじめ決められたマップを走行するのとは違い、その場の状況に合わせて瞬時に判断を下すようにする。

同社が開発する自動運転車のデモ

商用化を見据え、物体の距離を測るＬｉＤＡＲ（ライダー）などの高価なセンサーは使わず、カメラの映像から判断を下す仕組みを模索。青木共同代表は「映像に補正をかければ、距離を測ることもできるはずだ」と自信をみせる。ライダーに比べ、コンピューターグラフィックス（ＣＧ）の人材は多いため、開発面でも有利だという。

またＡＩだけでなく、ＥＶ本体の開発にも取り組む。自動運転のソフトウエアに最適化されたハードウエアを作ることこそ、良い顧客体験になると考えるからだ。自動運転のソフトウエアを軸に、駆動装置（パワートレーン）や電子制御ユニット（ＥＣＵ）などの構成部品も内製する計画。これと並行し、人材の獲得も強化する。

「打倒」テスラ

７月には約１０億円の資金調達を実施しており、２３年には既存のガソリン車に高度な運転補助を行う「レベル２」のシステムを搭載して販売する。また同年中に追加で資金を調達し、同時期にＡＩの学習時間を５万時間確保して自動運転の精度を高める。

「打倒」に掲げる米テスラは既存車のＥＶ化から事業を始め、少量生産車「モデルＳ」、量産車「モデル３」を展開した。同社もこの手法をまね、将来は少量生産、量産も視野に入れる。テスラがＥＶ化の波に乗ったように、自動運転の波に乗って自動車メーカーへの“脱皮”を目指す。

自動運転の実現には技術的課題や社会受容性の問題もある。それでも「何かの事情で車に乗れない人々への移動手段を提供する」（青木共同代表）と前を向く。レベル５の完全自動運転ＥＶを世界に届けようと、ＡＩ研究者らの奮闘は続く。