ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、２０２１年１０―１２月期のスマートフォン出荷に占める第５世代通信（５Ｇ）対応比率が前年同期比２２・５ポイント増の７２・１％に拡大したとの調査結果をまとめた。国内のスマホ市場は米アップルが約半数を占めており、２１年９月に発売された同社の「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１３」シリーズの効果が主な要因だと分析している。

２１年の５Ｇスマホの出荷台数は前年比３・１倍の１９６０万９０００台に増加。スマホ出荷に占める５Ｇ比率は同３７・３ポイント増の５８・1％に到達した。

５Ｇ比率は四半期推移でみると、アイフォーンの発売時期に大きく左右されている。５Ｇスマホの出荷が開始された２０年１―３月期は３・９％だったところ、５Ｇ対応の「アイフォーン１２」シリーズが発売された同１０―１２月期には４９・６％に拡大。２１年４―６月期はアイフォーンの新シリーズ発売を控えて４６・３％に下がった。

２１年９月にはアイフォーン１３シリーズ４機種が一斉発売され、米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」対応端末の品ぞろえも拡充したことで、１０―１２月期に再び上昇した。

２１年の国内５Ｇスマホ出荷台数のメーカー別シェアは米アップルが５７・４％で首位。シャープが１０・３％、韓国サムスン電子が８・３％と続いた。ＦＣＮＴ（神奈川県大和市）と京セラはいずれも７位以下だった。ただ、ＦＣＮＴは２月に５Ｇ対応のらくらくスマホを発売。京セラも同月に「あんしんスマホ」で初めてＮＴＴドコモ向けにスマホを供給するなど、今後は５Ｇシェアの拡大が予測されるという。

消費者がスマホを選ぶ上で、重視するのが端末価格。ＭＭ総研が発売時の販売価格（消費税込み）を採用して価格帯別の出荷台数構成比を分析したところ、４Ｇと５Ｇともに２０年と２１年の価格帯別構成比は低価格帯の比率が上昇していた。５Ｇでは「９万円以上」の出荷構成比が、２１年に前年比１８・５ポイント減の６２・４％に減少。２０年では実績ゼロだった「３万円未満」が２１年は８・８％となった。