今後のロボット事業は?川重・ファナック・不二越の役員らが語ったそれぞれの戦略

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講演する稲葉ファナック専務執行役員

「2022国際ロボット展」で9日、「iREXロボットフォーラム2022」が開かれた。日欧の大手メーカー、ユーザーなど8社が個別に登壇し、生産性向上や労働力不足対策などロボットの利点を説明しつつ、今後の方向性を語った。(総合1参照)

川崎重工業の高木登執行役員は「データを収集、利活用してシステム設計・検証や運用保守を効率化できる」とサービスビジネス強化の考えを示した。社会課題を解決する総合ロボットメーカーを掲げ、新業界や分野への進出に意欲を示した。

ファナックの稲葉清典専務執行役員は「簡単なロボットがあることを伝えたい」と自社の協働ロボットの扱いやすさを説いた上で、「今後のモノづくりに明るい思いを持ってもらえるきっかけになれば」と導入の検討を呼びかけた。

不二越の国崎晃取締役はロボットは将来、「状況を察する、先を読む、何でもこなすなど人間と同じものを要求されるようになる」との見方を示した。

人間との違いに触れたのが安川電機の小川昌寛代表取締役専務執行役員だ。「おいしそうに盛り付けるなどあいまいな指示をできない」と指摘した上で、「人工知能(AI)でファジーな領域をデジタル化できれば」と将来に期待を示した。スイスABBのマーク・セグーラ氏もAIに言及。「AIロボットは実証段階を終えており、急速に採用が進む」と活用の広がりを示唆した。

HCI(大阪府泉大津市)の奥山剛旭社長(FA・ロボットシステムインテグレータ協会副会長)は「(サイバー空間とフィジカル空間を融合した)サイバーフィジカルシステムが必要になるので、使いこなす技術を駆使する」と今後の戦略を説明した。


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日刊工業新聞2022年3月10日

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