中堅コンビニエンスストアのブランドが、次々に姿を消す。スリーエフは店舗を、ローソンとの「ダブルブランド」に順次切り替える。ファミリーマートはサークルＫとサンクスの運営親会社と経営統合し、店舗を「ファミリーマート」へ転換するが、完了の時期を２０１８年８月と当初予定より半年前倒しする。中堅コンビニは大手と比べ、商品や店舗開発の投資で劣勢だ。単独で生き残る道は狭くなりつつあり、以前に増して厳しい決断を迫られている。

　「さまざまな人が築き上げたブランドを切り替えるのは、重い決断。ただ、今の経営環境を考えると、単独での業績回復を目指すのは非常に厳しい」。スリーエフの山口浩志社長は１３日の決算会見で、悔しさをにじませた。１７年２月期連結決算は、営業利益が３期連続の赤字だった。

　スリーエフはローソンと１５年８月、資本業務提携に向けた協議を始めたが、契約締結は予定より遅れた。１６年９月にダブルブランド「ローソン・スリーエフ」の１号店を開いた際、山口スリーエフ社長は「（ローソンは）『何だスリーエフ』と思ったこともあるかもしれないが、水に流してほしい」と、交渉が順調ではなかったことをにおわせた。

　しかし、始めてみれば、ブランド転換店の売上高は転換前と比べ１割以上増えている。「スリーエフとローソン・スリーエフの売り上げを冷静に分析し、（全店舗の転換を）決断」（山口スリーエフ社長）することになった。

　山口社長は「地域に密着した商売をしていく証し」と、店名にスリーエフの名前を残すことにはこだわった。ただ、「ローソン・スリーエフ」はローソンの品ぞろえが基本で、従業員はローソンの制服を着ている。

　ファミマは２月末までにサークルＫ、サンクスの商品の大半をファミマと統合した。現在残る約４７００のサークルＫとサンクスは、店舗と商品のブランドがかみ合わっていない状況で、転換を急ぐ理由にもなっている。ファミマは１５年１２月に吸収合併したココストアの店舗に関しても、予定より早い１０カ月で同ブランドとしての営業を終えた。

　セーブオン（前橋市）は２月にローソンとメガフランチャイズ契約を結び、１８年末までに全店をローソンブランドに切り替える。ポプラは５５店舗を、資本業務提携しているローソンとのダブルブランドにした。ポプラの１７年２月期連結決算は、営業損益が４億円の赤字（前期は８２００万円の黒字）に転落、１８年２月期も営業赤字を見込む。

　合従連衡が進む中、業界４位のミニストップに関しても、ローソンとの統合などの観測が流れている。ローソンの親会社である三菱商事が、ミニストップ親会社であるイオンの株の約５％を持っていることとも関連している。

　ミニストップの宮下直行社長は「よく聞かれるが、今のところそのような話はない」と苦笑する。「規模では負けるかもしれないが、一つひとつの店を強くする」と強調する。
（文＝江上佑美子）