東京大学大学院医学系研究科の渋谷健司教授らは、１９９０―２０１５年に実施した国内の各種健康指標調査の結果から、日本全体での平均寿命と健康寿命が２歳以上伸びる一方、都道府県間で健康の格差が拡大傾向にあることを明らかにした。地域に合わせた医療への活用が期待される。国際医学誌ランセットに掲載された。

　全国の健康調査に関する６６８のデータベースや文献を統計解析し数値を推定。１５年の日本人の平均寿命は９０年から４・２歳伸びて８３・２歳となった。

　一方、４７都道府県別の調査では、最も平均寿命が長い県が長野県（８０・２歳）から滋賀県（８４・７歳）へと推移した。また１９９０年に最も平均寿命が長い長野県（８０・２歳）と短い青森県（７７・７歳）の差は２・５歳だったが、２０１５年には最も長い滋賀県（８４・７歳）と最も短い青森県（８１・６歳）の差は３・１歳で、２５年間で０・６歳広がった。

　健康で過ごす期間を示す健康寿命も１９９０年に最も長い長野県（７１・５歳）と最も短い高知県（６９・２歳）の差は２・３歳だったが、１５年には最も長い滋賀県（７５・３歳）と最も短い青森県（７２・６歳）の差は２・７歳で、０・４歳拡大した。

　１５年の日本人の死亡リスク要因は男性では「喫煙」が１位。男性では２位の「不健康な食事」が女性では１位となった。一方、「喫煙」は、女性の上位５位以内には入っていないなどの男女差が明らかになった。

　疾患別で見ると、脳血管疾患や虚血性心疾患、がんによる死亡率が減少する一方、アルツハイマー病などの認知症が増加するなど疾患を持つ人口が増加していることも明らかになった。

　渋谷教授は「死亡や疾病負荷は、がんや脳血管疾患などの予防で低くなり改善傾向が見られた」とする一方で、地域格差については「地域の事情に合わせた医療を提供することが求められている」と強調した。